前週末24日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―



■三菱自 <7211>  447.9円 (-33.1円、-6.9%)

 東証プライムの下落率2位。三菱自動車工業 <7211> [東証P]が5日ぶり急反落。読売新聞が24日、「ホンダと日産自動車の経営統合に向けた協議を巡り、三菱自動車は合流を見送る方向で調整に入った」と報じた。ホンダ <7267> [東証P]と日産自動車 <7201> [東証P]が昨年12月、経営統合に向けた検討を開始することで合意し、三菱自も参画・関与などの可能性について検討を進めていた。報道によると三菱自は株式の上場を維持したうえで、ホンダと日産自との協業関係の強化を図るという。共同持ち株会社に合流する際の株式交換比率などを巡る思惑が後退する格好となり、売りがかさんだようだ。

■ディスコ <6146>  47,430円 (-3,430円、-6.7%)

 東証プライムの下落率3位。ディスコ <6146> [東証P]が続急落。同社は23日の取引終了後、25年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結決算発表にあわせ、第4四半期(1-3月)の業績予想を開示した。売上高は1004億円(前年同期比3.7%減)、純利益は276億円(同22.0%減)を見込む。出荷額は961億円(同1.2%増)と予想するものの、伸び率は第3四半期と比較して大きく鈍化する見通し。減益予想と出荷額の微増計画を嫌気した売りが優勢となった。市場動向との連動性が高い出荷額については、四半期ごとに多少の波があるとしたうえで、引き続き生成AI関連の需要を中心に高水準となる見込みだとしている。同社はこれまで未定としていた期末配当予想を245円とすると発表した。年間配当予想は369円(前期比62円増配)となる。4-12月期の売上高は前年同期比34.1%増の2725億9600万円、最終利益は同74.8%増の852億5200万円だった。

■ニデック <6594>  2,853.5円 (-93円、-3.2%)

 東証プライムの下落率10位。ニデック <6594> [東証P]が3日ぶり大幅反落。23日の取引終了後に発表した第3四半期累計(24年4-12月)連結決算で、純利益が1346億1500万円(前年同期比6.7%減)と減益で着地したことが嫌気された。売上高・営業利益は過去最高を記録したが、為替差損や法人所得税費用が増えたことが利益を圧迫した。売上高は1兆9459億円(前年同期比11.5%増)、営業利益は1755億3600万円(同5.0%増)となった。HDD向け精密小型モーターが回復したことに加えて、急成長しているAIデータセンター向け水冷モジュールが好調。ステランティス <STLA> との合弁会社であるニデックPSAイーモーターズの連結化も寄与した。また、HDDモーターの製品ミックスの改善や高付加価値の水冷モジュールの伸長なども増益に貢献した。なお、25年3月期通期業績予想は、売上高2兆5000億円(前期比6.5%増)、営業利益2400億円(同48.3%増)、純利益1850億円(同48.6%増)の従来見通しを据え置いている。

■しまむら <8227>  8,520円 (-129円、-1.5%)

 しまむら <8227> [東証P]が4日ぶり反落。23日の取引終了後に発表した1月度(24年12月21日-25年1月20日)の月次売上速報で、主力のしまむら既存店売上高は前年同月比4.6%増と3ヵ月連続で前年実績を上回った。これを受けて朝方は4日続伸して始まったものの、買い一巡後は利益確定売りに押された。冬物の販売が好調に推移し、なかでも重点販売商品のプライベートブランド「CLOSSHI」の「FIBER HEAT」シリーズが好調だった。また、アウター衣料ではTシャツやパンツ、実用商品では肌着や靴下が売り上げを大きく伸ばした。このほか、春物商品の婦人アウター衣料のニットや紳士・子供アウター衣料のトレーナーも好調だった。なお、全店売上高は同4.8%増だった。

■石油資源 <1662>  1,110円 (-11円、-1.0%)

 石油資源開発 <1662> [東証P]が反落。そのほか、ENEOSホールディングス <5020> [東証P]も軟調となった。23日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の3月限が前日比0.82ドル安の1バレル=74.62ドルと下落した。トランプ米大統領は23日、世界経済フォーラムの年次総会(ダボス会議)にオンラインで参加し、産油国で構成される石油輸出国機構(OPEC)に原油価格の引き下げを求める意向を示した。高水準の原油価格が、ロシアによるウクライナへの戦争継続を可能にしている、との認識も述べた。同大統領は、「国家エネルギー非常事態」を宣言し、米国内での石油増産を進める姿勢を鮮明としており、足もとでの原油価格の先安観が強まった。

※24日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース


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