【北浜流一郎のズバリ株先見!】 ─トランプ嵐の圏外、年末に向け上昇期待の有望株とは?



「トランプ嵐の圏外、年末に向け上昇期待の有望株とは?」

●トランプ関連の本命株が見えないのならば

 世界はトランプ米大統領抜きでは何事も始まらない――こんなことになっている。改めて述べるまでもなく、いまや世界はトランプ大統領の掌の中にあるようなものだ。大統領がどんなことを考え、何を言い出し、実行するのか。世界が大統領の言動を日々注視しているし、そうしなければ政治も経済も、そして投資もうまくいかない。これが現実だ。

 そのため、トランプ関連株があるならそれはどの銘柄になるのか考えてはみるのだが、正直これがトランプ関連の本命と特定の銘柄をピックアップするのは非常に難しい。だからここは、逆にトランプ政権の政策とは直接関わりがなさそうな銘柄に着目する。これをオススメしており、こうした方が成果も上がりやすいだろう。トランプ大統領の発言や政策から大きなメリットを受けることはないだろうが、マイナスの影響も受けにくいからだ。いまはこの方が大事だ。

 ご存じのようにトランプ大統領の発想は、われわれのそれを超越している。パレスチナのガザ地区を米国の所有とし、都市の再開発を行い、街を完全に生まれ変わらせる。そのために住民を(一時的に?)近隣諸国に移住させる。こんな発想は、恐らく誰も思いつかないだろう。大統領の提案を知ったいまでは、さすが不動産王、自分の会社も再開発に関わるつもりなんだろう。こう推測できるが、ガザ地区がカジノを含むアミューズメント施設を備えた一大観光都市に変貌するのは見てみたい気はする。

 しかし、投資の観点からはこの大統領の発言はどうなのか。もちろん、何の手掛かりにもならない。こうなるだろうが、一つだけ興味をそそられることがある。トランプ大統領は自らカジノを経営していたくらいだから、当然トランプゲーム、特にバカラとポーカーに強いことで知られている。それだけに遊び事には理解があり、工業製品や農産物などのように、米国への流入に対してあれこれ制約をかけることはまず考えられない。

●相次ぐイベントも株価押し上げの推進力に

 そこで早速銘柄だが、今回は任天堂 <7974> [東証P]一択になる。すでに数回取り上げたことがあるが、今回改めて取り上げるのは、トランプ大統領の人間性、つまり遊びには理解があることを考えると、任天堂の米国でのビジネス展開に文句を付けられることはまずないとの判断だ。

 それに同社はすでによく知られているように、「ニンテンドースイッチ2」の発売を予定している。それは年末近くになるだろうが、早速4月2日には説明会が予定されているし、4月26~27日には,幕張メッセホールで「スイッチ2」を体験できるイベントを開催する。

 このようなイベントが用意されていると、イベントの度にマスコミ、ゲーム関係の専門誌などが取り上げるため、株式市場でも関心が高まるのはまず間違いない。イベントが終わると厳しい評論が出たりして株価は売られてしまうこともあるが、しばらくすると次のイベントが近づき、それに合わせて株価はまた浮上。こんな繰り返しにより上昇が継続する。こうなるのが普通なので、投資の安全度も高くなる。

 余談となるが、株式市場での任天堂の通称をご存じだろうか。もうかなり昔のことだが、花札やトランプが主力製品だった時代があり、「トランプ」と呼ばれていたのだ。そう、米国大統領の名前と同じ「トランプ」と同じ呼び方だった。だから株価は絶対上がる……とまでは言わないが、上がってもおかしくはない縁は感じる。

2025年2月7日 記

株探ニュース


本画面にて提供する情報について
本画面に掲載されている情報については、(株)ミンカブ・ジ・インフォノイドが配信業者です。
本サービスに関する著作権その他一切の知的財産権は、著作権を有する第三者に帰属します。情報についての、蓄積・編集加工・二次利用(第三者への提供等)・情報を閲覧している端末機以外への転載を禁じます。
提供する情報の内容に関しては万全を期していますが、その内容を保証するものではありません。当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社及び情報提供者は一切責任を負いかねます。
本サービスは、配信情報が適正である事を保証するものではありません。また、お客様は、本サービスを自らの判断と責任において利用するものとし、お客様もしくは第三者が本サービスに関する情報に基づいて判断された行動の結果、お客様または第三者が損害を被ることがあっても、各情報提供元に対して何ら請求、また苦情の申立てを行わないものとし、各情報提供元は一切の賠償の責を負わないものとします。
本サービスは予告なしに変更、停止または終了されることがあります。

本サービスを提供するのは金融商品取引業者である内藤証券株式会社 (加入協会:日本証券業協会 (一社)第二種金融商品取引業協会)(登録番号:近畿財務局長(金商)第24号)です。