前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―



■カバー <5253>  2,127円 (-239円、-10.1%)

 カバー <5253> [東証G]が急反落。同社は16日、英語圏向けVTuberグループ「ホロライブ English」所属の「がうる・ぐら(Gawr Gura)」が、5月1日をもって卒業すると発表した。登録者数で世界一とされるVTuberの卒業を受け、今後の事業展開への影響を警戒した売りが膨らんだようだ。「がうる・ぐら」は自身のYouTubeチャンネルで「important announcement」と題した動画を4月16日に配信した。卒業の理由については、経営陣や会社の方向性に対し意見が一致しなかったため、と説明している。カバーは同日の発表資料のなかで、「Myth」としてデビューして以降、5年にわたり活動を続け、海外でのホロライブプロダクションの発展に大きく貢献したVTuberだと評価。本人の意向を尊重し卒業の申し出を受け入れたとしている。

■日置電機 <6866>  5,750円 (-610円、-9.6%)

 東証プライムの下落率トップ。HIOKI <6866> [東証P]が3日ぶり急反落。15日の取引終了後、25年12月期第1四半期(1-3月)の連結決算を発表。売上高は前年同期比7.7%増の98億1600万円、最終利益は同2.9%減の11億7100万円となった。最終減益となったことを嫌気した売りが優勢となったようだ。受注高は前年同期を上回ったものの、日本国内の需要が力強さを欠いた。営業外費用で為替差損1億7400万円を計上したことも響いた。

■大阪チタ <5726>  1,497円 (-130円、-8.0%)

 東証プライムの下落率5位。大阪チタニウムテクノロジーズ <5726> [東証P]が続急落。米ブルームバーグ通信が15日、「米国が中国製品に課した最大145%の関税への報復として、中国が国内の航空会社に対し、米ボーイングの航空機の追加納入を一切受けないよう指示したことが分かった」と報じたことを受けて、航空機向け需要が減少するとの懸念から売られたようだ。また、航空機向け炭素繊維を手掛ける東レ <3402> [東証P]なども安かった。

■アドテスト <6857>  5,423円 (-380円、-6.6%)

 東証プライムの下落率9位。アドバンテスト <6857> [東証P]が続急落。エヌビディア <NVDA> は15日、AI半導体「H20」について、対中輸出規制の対象となったと発表した。これによりエヌビディアは25年2~4月期において、H20の在庫や引当金などに関連して、最大約55億ドルの費用を計上する見通し。発表を受けてエヌビディアの株価は時間外取引で急落した。エヌビディア関連と位置付けられているアドテストとディスコに対しても、売りを促す要因となった。

■東エレク <8035>  19,690円 (-300円、-1.5%)

 東京エレクトロン <8035> [東証P]が反落。オランダの半導体製造装置メーカー、ASMLホールディング <ASML> が日本時間16日、2025年1-3月期(第1四半期)の決算を発表した。売上高は前年同期比46%増の77億4150万ユーロ、純利益は同92%増の23億5500万ユーロとなった。また、受注額は同9%増の39億3600万ユーロだった。増収増益となったが、受注額は市場予想を下回った。発表資料に記載されたCEOのコメントでは、関税がマクロ環境の不確実性を高めていると指摘した。ASML決算を受けて半導体製造装置メーカーの事業環境を巡る悲観的な見方が広がり、関連株に売り圧力が強まったようだ。SCREENホールディングス <7735> [東証P]やKOKUSAI ELECTRIC <6525> [東証P]が大幅安。

※16日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース


本画面にて提供する情報について
本画面に掲載されている情報については、(株)ミンカブ・ジ・インフォノイドが配信業者です。
本サービスに関する著作権その他一切の知的財産権は、著作権を有する第三者に帰属します。情報についての、蓄積・編集加工・二次利用(第三者への提供等)・情報を閲覧している端末機以外への転載を禁じます。
提供する情報の内容に関しては万全を期していますが、その内容を保証するものではありません。当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社及び情報提供者は一切責任を負いかねます。
本サービスは、配信情報が適正である事を保証するものではありません。また、お客様は、本サービスを自らの判断と責任において利用するものとし、お客様もしくは第三者が本サービスに関する情報に基づいて判断された行動の結果、お客様または第三者が損害を被ることがあっても、各情報提供元に対して何ら請求、また苦情の申立てを行わないものとし、各情報提供元は一切の賠償の責を負わないものとします。
本サービスは予告なしに変更、停止または終了されることがあります。

本サービスを提供するのは金融商品取引業者である内藤証券株式会社 (加入協会:日本証券業協会 (一社)第二種金融商品取引業協会)(登録番号:近畿財務局長(金商)第24号)です。