前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―



■アマノ <6436>  3,989円 (+172円、+4.5%)

 アマノ <6436> [東証P]が大幅反発。21日取引終了後、25年3月期連結業績予想について売上高を1600億円から1754億円(前の期比14.7%増)へ、営業利益を210億円から230億円(同17.5%増)へ上方修正すると発表。あわせて期末配当予想を95円から125円に増額しており、これが買い材料視された。コロナ禍からの経済正常化や新紙幣発行対応の需要で、パーキングシステムが想定を上回る見通しとなったため。海外グループ会社が円安効果を受けるなか、欧州の情報システムや北米・アジア地域のパーキングシステムが好調に推移したことも寄与する。年間配当金は中間配当50円とあわせ、175円(前の期135円)となる見通し。

■いい生活 <3796>  499円 (+21円、+4.4%)

 いい生活 <3796> [東証S]が大幅高で4日続伸。21日の取引終了後に発表した3月度の月次概況(速報)で、 サブスクリプションとソリューションを合わせた売上高が前年同月比18.3%増となり、2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。サブスクリプション、ソリューションの両サービスともに売り上げを伸ばした。

■フライト <3753>  236円 (+9円、+4.0%)

 フライトソリューションズ <3753> [東証S]が大幅高で3日続伸。21日取引終了後、本人確認ソリューション「myVerifist(マイ・ベリフィスト)」がソフトバンクショップに採用され、全店で運用が開始されたと発表した。これが材料視された。同ソリューションは、マイナンバーカードをはじめとする身分証明書を利用して電子署名・署名検証・公的個人認証を行うことができるもの。総務省とデジタル庁の厳格な安全基準を満たし、プラットフォーム事業者認定を取得しているという。

■日精化 <4362>  2,081円 (+70円、+3.5%)

 日本精化 <4362> [東証P]が大幅反発。21日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、英ロンドンに本拠を置く投資運用会社ニッポン・アクティブ・バリュー・ファンドとその共同保有者による株式保有割合が5.01%と、新たに5%を超えたことが判明。これを受けて、需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は、投資及び経営陣に対する経営の助言並びに重要提案行為などを行うこととしており、報告義務発生日は4月14日としている。

■佐賀銀 <8395>  2,083円 (+70円、+3.5%)

 佐賀銀行 <8395> [東証P]が大幅反発。同社は22日午前11時、25年3月期の期末配当予想について、従来の見通しから10円増額して50円に見直したと発表。株主還元姿勢を好感した買いが入ったようだ。年間配当予想は90円(前の期比10円増配)となる。

■AndDo <3457>  1,374円 (+42円、+3.2%)

 And Doホールディングス <3457> [東証P]が大幅高で4日続伸。同社は22日、子会社のハウスドゥ住宅販売がエン・ジャパン <4849> [東証P]と、ハウスドゥ加盟店への 人材採用支援を目的とした業務提携契約を締結したと発表し、材料視されたようだ。エンジャパンが提供するアドネットワーク型の掲載プラン「エンゲージプレミアム」について、ハウスドゥ加盟店が特別価格で利用できるようにする。不動産業界における人材難が続くなか、効率的な人材採用を進め、加盟店の経営基盤の安定化とサービスの持続的な提供につなげる。

■海帆 <3133>  830円 (+25円、+3.1%)

 海帆 <3133> [東証G]が大幅反発。22日午後3時ごろ、台湾グリーンロック・エナジー社と、再生可能エネルギー事業に関する基本合意書を締結したと発表しており、好材料視された。グリーンロック社が、世界的な半導体メーカーの運営する日本国内にあるデータセンター向けに電力需要契約(PPA契約)を締結する予定であり、締結後は日本国内において電力需要に相当する太陽光発電所を取得していく計画となっていることを受けて、共同で事業を推進することで合意したという。基本合意により、グリーンロック社の出資で設立される新たな事業会社(SPC)に向けて、海帆が太陽光発電所を仕入れ売却するほか、SPCにおけるアセットマネジメント業務を担うとしている。

■ツガミ <6101>  1,675円 (+50円、+3.1%)

 ツガミ <6101> [東証P]が大幅反発。22日午後1時ごろ、集計中の25年3月期連結業績について、売上高が970億円から1074億1000万円(前の期比28.0%増)へ、営業利益が185億円から232億5000万円(同77.5%増)へ、純利益が80億円から108億7000万円(同2.0倍)へ上振れて着地したようだと発表した。全体的に不透明感があるなか、各拠点において着実に事業を推進したことが売上高・利益の増加につながったという。また、業績上振れに伴い、期末配当を27円から32円へ引き上げ、年間配当を59円とした。

■トーカイ <9729>  2,148円 (+63円、+3.0%)

 トーカイ <9729> [東証P]が大幅反発。同社は21日取引終了後、25年3月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しを従来の76億9500万円から82億500万円(前の期比1.5%増)に引き上げたことが好感されたようだ。売上高予想も1429億2500万円から1495億4200万円(同8.2%増)に上方修正。主力のレンタル事業が好調だったほか、利益面では価格適正化に取り組んだことなどが寄与した。一方、調剤薬局事業の一部店舗やシルバー事業の九州メンテナンスセンター、mik japanに係るのれんについて減損損失を計上したことから、純利益予想は55億7800万円から47億3300万円(同18.5%減)に引き下げた。

■NEXT 金価格連動型 <1328>  11,755円 (+295円、+2.6%)

 金ETFが連日の人気化。NEXT FUNDS 金価格連動型上場投信 <1328> [東証E]が続伸。21日のニューヨーク商品取引所(COMEX)の金先物相場は、6月限が前日20日比96.9ドル高の1トロイオンス=3425.3ドルと過去最高値を更新した。トランプ米大統領が米連邦準備制度理事会(FRB)に対する予防的利下げを要求。パウエルFRB議長の解任を検討していると伝わるなか、FRBの独立性が懸念されドルが下落する一方、ドルの代替資産とされる金に対する買い需要が膨らんでいた。この日の時間外取引では3450ドル近辺まで一段と値を上げ、金価格の上昇に拍車がかかっていた。

■テンダ <4198>  804円 (+14円、+1.8%)

 テンダ <4198> [東証S]が3日続伸。22日午後0時30分ごろ、子会社テンダゲームスが、スマートフォンゲームアプリ「信長の野望 天下への道」正式サービスに向けて事前登録受け付けを開始したと発表しており、好材料視された。同ゲームは、コーエーテクモホールディングス <3635> [東証P]傘下のコーエーテクモゲームスが著作権及び知的財産権を保有する「信長の野望・天道」の正式ライセンスを受け、パブリッシャー(発売元)をグラビティゲームアライズ(東京都中央区)、開発をテンダゲームスと中国キングネット社で協力して進めているもの。事前登録の受け付け開始にあわせ、豪華報酬が獲得できる事前登録キャンペーンも開催している。

■進和 <7607>  3,015円 (+43円、+1.5%)

 進和 <7607> [東証P]が3日続伸。21日取引終了後、自社株の一部を消却すると発表した。5月12日付で60万株(発行済み株数の4.16%)を消却する。これが好感されたようだ。

■ネクストーン <7094>  1,219円 (+16円、+1.3%)

 NexTone <7094> [東証G]が3日続伸。21日の取引終了後に発表した25年4月1日時点の著作権管理楽曲数(累計)が、前年同期比17万382曲増の69万6864曲となったことが好感された。新規楽曲の管理委託が4万7570曲と順調に増加したことに加えて、旧譜の管理移管が9871曲増加したことが寄与した。また、音楽・映像コンテンツのデジタルコンテンツディストリビューション事業の取扱原盤数は147万294原盤となり、前年同期比20万6942原盤増加した。

※22日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース


本画面にて提供する情報について
本画面に掲載されている情報については、(株)ミンカブ・ジ・インフォノイドが配信業者です。
本サービスに関する著作権その他一切の知的財産権は、著作権を有する第三者に帰属します。情報についての、蓄積・編集加工・二次利用(第三者への提供等)・情報を閲覧している端末機以外への転載を禁じます。
提供する情報の内容に関しては万全を期していますが、その内容を保証するものではありません。当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社及び情報提供者は一切責任を負いかねます。
本サービスは、配信情報が適正である事を保証するものではありません。また、お客様は、本サービスを自らの判断と責任において利用するものとし、お客様もしくは第三者が本サービスに関する情報に基づいて判断された行動の結果、お客様または第三者が損害を被ることがあっても、各情報提供元に対して何ら請求、また苦情の申立てを行わないものとし、各情報提供元は一切の賠償の責を負わないものとします。
本サービスは予告なしに変更、停止または終了されることがあります。

本サービスを提供するのは金融商品取引業者である内藤証券株式会社 (加入協会:日本証券業協会 (一社)第二種金融商品取引業協会)(登録番号:近畿財務局長(金商)第24号)です。