前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

---

■ジーダット <3841> 　1,526円　(+300円、+24.5％) ストップ高

　ジーダット <3841> [東証Ｓ]がストップ高。同社は11日取引終了後、フォトマスクの静電破壊のリスク検証を世界で初めて実現したと発表しており、これが材料視されたようだ。フラットパネル向けの大型フォトマスクの製造工程において、静電気によるパターン破壊が発生し、製造コストの大きなロスとなるケースがある。同社はフォトマスクメーカーからの要望に対して、フォトマスクの静電破壊リスクを検証する解析モデルを開発。これを用いることにより、製造コストのロスを大幅に削減でき、品質向上につながるとしている。

■ｇｕｍｉ <3903> 　640円　(+100円、+18.5％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。ｇｕｍｉ <3903> [東証Ｐ]がストップ高。11日取引終了後、25年4月期連結決算を発表。売上高は89億4200万円（前の期比25.9％減）、最終損益は20億6300万円の黒字（前の期59億3400万円の赤字）だった。黒字転換を好感した買いが膨らんだ。主力の「モバイルオンラインゲーム事業」で、不採算タイトルの早期撤退や一部タイトルの他社への運営移管などを行った影響で減収に。一方、同事業の開発・運用体制の見直しに伴うコスト適正化が奏功し、損益面は改善した。「ブロックチェーン等事業」の好調も全体業績に貢献した。なお、続く26年4月期の業績予想は非開示、配当予想も未定（前期無配）とした。あわせて、ＳＢＩホールディングス <8473> [東証Ｐ]と共同で上場暗号資産の運用ファンドを組成すると発表した。ファンド規模は数十億円程度になる予定。両社が持つ ブロックチェーンや金融のノウハウを活用することで先進性の高い金融サービスとして高いパフォーマンスを実現するとともに、新たな金融市場の創造を目指すという。

■エニーカラー <5032> 　4,795円　(+700円、+17.1％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。ＡＮＹＣＯＬＯＲ <5032> [東証Ｐ]がストップ高。11日の取引終了後に発表した26年4月期の単独業績予想で、売上高490億円～510億円（前期比14.3％増～18.9％増）、営業利益190億円～200億円（同16.7％増～22.9％増）を見込み、年間配当予想を前期比5円増の70円としたことが好感された。「にじさんじ」全体での盛り上がりを生み出す施策、Vチューバーユニット単位での活動の更なる強化、さまざまな特色あるVチューバーの新規デビューなどを通して、ファンコミュニティーの持続的な拡大を目指す。なお、「にじさんじ」全体の盛り上がり、デビュー数年程度の比較的活動年数の浅いVチューバーの成長度合い、新規デビューの動向などを考慮してレンジ予想とした。同時に発表した25年4月期決算は、売上高428億7600万円（前の期比34.0％増）、営業利益162億7900万円（同31.7％増）だった。

■プロレド <7034> 　562円　(+80円、+16.6％) ストップ高

　東証プライムの上昇率4位。プロレド・パートナーズ <7034> [東証Ｐ]がストップ高。12日の寄り前、25年10月期の連結業績予想について、売上高を38億5700万円から75億1300万円（前期比58.0％増）へ、営業損益を7億5700万円の赤字から20億4200万円の黒字（同2.0倍）へ上方修正したことが好感された。第2四半期からセグメント開示を開始することに伴い、グループ会社ブルパス・キャピタルが運営するファンドの投資先のEXITに係る損益表示を従来の営業外損益から売上高へ変更することになり、第2四半期においてそれに伴う損益を計上することが要因。なお、ブルパスの投資先のEXITに係る損益については発生時期及び金額の合理的な予測が困難であるとし、今回の修正値には上期の実績のみを反映させたとしている。

■邦チタ <5727> 　1,298円　(+178円、+15.9％)

　東証プライムの上昇率5位。東邦チタニウム <5727> [東証Ｐ]が3日続急騰。米ブルームバーグ通信が12日に公開したインタビュー記事で、ＪＸ金属 <5016> [東証Ｐ]の林陽一社長が子会社の邦チタとの資本関係を見直す必要性を認識していることを明らかにした。これを受け、親子上場解消の思惑が高まったようだ。

■リミックス <3825> 　639円　(+84円、+15.1％) 一時ストップ高

　リミックスポイント <3825> [東証Ｓ]が続急騰、一時ストップ高となった。12日正午ごろ、社長交代の人事を発表した。新たな代表取締役社長CEOに、暗号資産交換業ビットポイントジャパンの社長などを務める田代卓氏が就く。現職の高橋由彦氏は代表取締役CFOとなる予定。ビットコインを中心とした暗号資産を含むWeb3.0の分野により注力するため、新たな経営体制に移行するという。これが手掛かりとなった。6月開催予定の定時株主総会と、その後の取締役会を経て正式決定する見通し。ビットポイントジャパンはかつてリミックスグループで運営していたが、現在はＳＢＩグループに属している。

■アライドアキ <6081> 　255円　(+32円、+14.4％) 一時ストップ高

　アライドアーキテクツ <6081> [東証Ｇ]が4日続急騰、一時ストップ高となった。同社は12日午前11時過ぎ、伴走型AIワークフロー最適化サービス「Sherpa AI（シェルパAI）」の提供を、日本をはじめとしたアジア全域で開始すると発表。これを手掛かり視した買いが入ったようだ。顧客企業の業務ワークフロー全体をAI前提で再設計・最適化し、AIアプリケーションの開発・導入までを伴走型で支援するBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）サービスで、アライドアキで作成したAIアプリを使い放題で提供する。

■セック <3741> 　5,840円　(+640円、+12.3％)

　東証プライムの上昇率6位。セック <3741> [東証Ｐ]が3日続急騰。宇宙開発関連の一角でｉｓｐａｃｅ <9348> [東証Ｇ]の月面着陸失敗に伴う急落の余波を受け前週に大きく下値を探る場面があったものの、押し目を拾われ、目先急速に切り返す展開となっていた。同社は量子コンピューティング分野で存在感を示しており、足もと米国株市場が主導して同関連株が大きく上昇していた流れに乗って、買いを引き寄せていた。今年3月には富士通 <6702> [東証Ｐ]、ＴＩＳ <3626> [東証Ｐ]と共に、 量子コンピューターの世界最大規模となる基本ソフトウェア群をオープンソースとして公開している。また、これに先立って昨年秋には大阪大学と協業で量子マルチプログラミング機能を開発、阪大の量子コンピューター・クラウドサービスで提供を開始している。

■石井表記 <6336> 　655円　(+57円、+9.5％) 一時ストップ高

　石井表記 <6336> [東証Ｓ]が急反発、一時ストップ高となった。同社は12日午後2時、26年1月期第1四半期（2-4月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比13.0％増の36億400万円、営業利益は同3.7倍の1億8400万円、最終利益は同2.2倍の1億6200万円となった。大幅な増収増益となり、評価されたようだ。電子機器部品製造装置部門では、液晶関連の需要回復がみられなかったとしながらも、生産消耗品の交換需要が増加した。ディスプレイ・電子部品部門ではフィリピン拠点で新規顧客の開拓や既存顧客の新規量産品の獲得による効果が出たほか、中国の子会社において主要顧客からの受注が増加基調となった。

■ハウテレ <7064> 　2,210円　(+171円、+8.4％)

　ハウテレビジョン <7064> [東証Ｇ]が3日続急伸。11日の取引終了後に発表した第1四半期（2-4月）連結決算が、売上高5億7800万円（前年同期比59.6％増）、営業利益3400万円（前年同期2900万円の赤字）、最終利益1600万円（同2200万円の赤字）となり、黒字転換して着地したことが好感された。主力のキャリアプラットフォーム事業の累積取引社数が1021社（前期末比4.1％増）、累積会員数が61万7587人（同5.9％増）と着実な伸長を継続していることが牽引した。なお、26年1月期通期業績予想は、売上高27億5000万円（前期比26.9％増）、営業利益5000万円（同87.6％減）、純利益2700万円（同88.9％減）の従来見通しを据え置いた。

■プラスゼロ <5132> 　3,745円　(+280円、+8.1％)

　ｐｌｕｓｚｅｒｏ <5132> [東証Ｇ]が4日続急伸。11日の取引終了後に発表した4月中間期単独決算が、売上高7億9700万円（前年同期比37.0％増）、営業利益2億9000万円（同2.1倍）、純利益1億8900万円（同4.5倍）と大幅増益となったことが好感された。AIなど最新技術への関心が高まっていることを背景に、製造業顧客及び情報通信業顧客向けのソリューションの提供を中心にプロジェクト型の契約件数が堅調に増加したことが寄与した。また、4月にコールセンター向けAEI（AIオペレーター）の販売を開始したことも寄与した。25年10月期通期業績予想は、売上高16億5000万円（前期比35.4％増）、営業利益5億5000万円（同2.2倍）、純利益3億8200万円（同2.5倍）の従来見通しを据え置いた。

■堀田丸正 <8105> 　55円　(+4円、+7.8％)

　堀田丸正 <8105> [東証Ｓ]が急反発。東京証券取引所が6月11日の取引終了後、信用取引による新規の売り付け及び買い付けに係る委託保証金率を50％以上（うち現金20％以上）とする信用取引の臨時措置を6月12日売買分から解除すると発表。また、日本証券金融も12日から貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分に係る銘柄別増担保金徴収措置を解除すると発表しており、取引負担の減少で短期資金の流入が再び活発化するとの思惑から買いが流入したようだ。

■カドスＣ <211A> 　3,965円　(+260円、+7.0％)

　カドス・コーポレーション <211A> [東証Ｓ]が急反発。同社は12日午後2時ごろ、25年7月期通期の単独業績予想を修正。営業利益の見通しは従来の6億8500万円から8億7000万円（前期比36.5％増）に引き上げた。売上高予想も67億円から75億円（同15.8％増）に上方修正。上半期に受注した大型案件の順調な進捗に加え、建設資材価格や労務費の高騰を考慮した適正な販売価格の設定などで収益性が改善したことが主な要因だとしている。また、期末一括配当を従来計画比20円増額の150円（前期は85円）とすることもあわせて発表している。

■サイバーリン <3683> 　1,386円　(+84円、+6.5％)

　サイバーリンクス <3683> [東証Ｓ]が3日ぶり急反発。11日取引終了後、12万株（自己株式を除く発行済み株数の1.07％）を上限に12日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）で自社株を取得すると発表。これが好感された。買い付け価格は11日終値の1302円。東証の自己株式立会外買付取引情報によると、サイバーリンは12日に予定通り買い付けを実施し、上限株数を取得した。

■三菱重 <7011> 　3,436円　(+160円、+4.9％)

　三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が4日ぶり大幅反発。米CBSテレビが11日、イスラエルがイランに対する軍事作戦を始める準備を整えたと報じた。米国はイランがイラクの米軍施設に対して報復攻撃に踏み切る可能性があると分析しているという。これに先立ち、ロイター通信は米国が在イラク大使館職員の一部退避を準備していると伝えた。中東情勢の緊迫化と地政学リスクの高まりを受け、防衛関連株を物色する姿勢が強まっていた。川崎重工業 <7012> [東証Ｐ]やＩＨＩ <7013> [東証Ｐ]、東京計器 <7721> [東証Ｐ]も上昇した。

■Ｆスターズ <3687> 　2,229円　(+88円、+4.1％)

　フィックスターズ <3687> [東証Ｐ]が続伸。ここエヌビディア <NVDA> のジェンスン・ファンCEOが量子コンピューターとスーパーコンピューターの連携運用に向けた研究開発に意欲をみせるなど、量子コンピューティング分野の実用化に向けた新たな思惑が浮上している。そうしたなか、11日の米国株市場では、量子コンピューターの開発を手掛けるクオンタム・コンピューティング <QUBT> が25％高と急騰を演じ、マーケットの注目を浴びた。これを受け、東京市場でも関連銘柄の株価を改めて刺激する格好となった。

■ＮＪＳ <2325> 　5,970円　(+220円、+3.8％)

　ＮＪＳ <2325> [東証Ｐ]が大幅反発。12日、京都市上下水道局などと共同で、AIを活用した下水道管劣化判定の効率化を目的とするシステム開発に向けた共同研究を開始したと発表しており、好材料視された。京都市上下水道局では、パシフィックコンサルタンツ（東京都千代田区）及びＲｉｓｔ（京都市下京区）と、高画質管口カメラ画像を用いた下水道管の劣化判定を効率化するAIモデルを共同研究しており、このAIモデルとAPI連携したGIS（地理情報システム）をＮＪＳが構築し、「AIを活用した下水道管路劣化判定の効率化に関する共同研究」を進める。27年3月までの2年間で、維持管理業務の点検調査業務支援、人材育成に寄与するシステム開発に向けた共同研究に取り組むほか、実用化に向けた実証実験もあわせて行うとしている。

■ラクス <3923> 　2,373円　(+51円、+2.2％)

　ラクス <3923> [東証Ｐ]が4日続伸。12日、みずほ銀行（東京都千代田区）とビジネスマッチング契約を締結し、みずほ銀行とみずほリサーチ＆テクノロジーズ（東京都千代田区）が取り組む法人顧客向けDX支援「みずほデジタルコネクト」を通して、国内企業のDX促進に向けた支援を強化すると発表。これを好感した買いが入った。メガバンクで唯一全ての都道府県に拠点を持つみずほ銀行と提携することで、今までラクスが提供できていなかった顧客企業へサービスを届けられるようになるとしている。

■ＳＧＨＤ <9143> 　1,615.5円　(+27.5円、+1.7％)

　ＳＧホールディングス <9143> [東証Ｐ]が反発。読売新聞オンラインは12日、「運転手への点呼が不適切だった問題に対する国土交通省の処分を想定し、日本郵便が、一部の集荷業務での協力を佐川急便や西濃運輸など複数の物流企業に打診していることが分かった」と報じた。報道を受けた買いが入ったようだ。記事によると、ＳＧＨＤ傘下の佐川急便やセイノーホールディングス <9076> [東証Ｐ]傘下の西濃運輸、6月にも子会社化するトナミホールディングス <9070> [東証Ｐ]傘下のトナミ運輸は、大口顧客への集荷業務の協力依頼について、いずれも受ける方向で調整しているという。

■博報堂ＤＹ <2433> 　1,154円　(+16円、+1.4％)

　博報堂ＤＹホールディングス <2433> [東証Ｐ]が5日続伸。12日、発話データ活用プラットフォーム「ELI（エリ）」が、「IT導入補助金2025」の対象ツールに採択されたと発表しており、好材料視された。「IT導入補助金」は、中小企業・小規模事業者等の労働生産性の向上を目的として、業務効率化やDXなどに向けたITツールの導入を支援する制度。今回、対象ツールに認定されたことで、導入する中小企業・小規模事業者は導入費用の一部（5万円以上150万円未満）の補助金を申請することができるため、利用層の拡大が期待されている。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　2,061円　(+28.5円、+1.4％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が5日続伸。11日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の7月限が前日10日比3.17ドル高の1バレル＝68.15ドルに上昇した。12日の時間外取引では一時69ドル台まで値を上げていた。米中閣僚級協議が終了し、原油需要の回復期待が高まった。また、中東情勢が緊迫することへの警戒感の高まりも原油価格を押し上げた。トランプ米大統領は核開発計画協議が失敗に終わればイランを攻撃すると述べていたが、11日にはウラン濃縮の停止に関してイランが同意するか「自信が薄れつつある」と発言した。また、同日には米国は在イラク大使館職員の一部退避を準備していると伝わり緊張感が高まった。

※12日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース