前週末14日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

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■キオクシア <285A> 　10,025円　(-3,000円、-23.0％) ストップ安

　東証プライムの下落率トップ。キオクシアホールディングス <285A> [東証Ｐ]がストップ安。13日の取引終了後、26年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算を発表。7-9月期の売上高は4483億円（前年同期比6.8％減）、最終利益は407億円（同61.7％減）だった。株価は9月以降に騰勢を強めていた。決算内容は市場の高い期待に届かず、失望感が広がった。4-6月期との比較では出荷量の増加を背景に、借入金の返済に伴う金融費用の増加などがありながらも増収・最終増益だった。第3四半期（10-12月）の売上高は5000億～5500億円、最終利益は600～880億円を見込む。

■パークシャ <3993> 　3,610円　(-640円、-15.1％)

　東証プライムの下落率2位。ＰＫＳＨＡ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ <3993> [東証Ｐ]が続急落。13日の取引終了後に発表した25年9月期の連結決算は売上高が217億7100万円（前の期比28.9％増）、最終利益が26億8300万円（同28.8％増）だった。直近の7-9月は売上高が63億8300万円（前年同期比39.0％増）、最終損益が2000万円の赤字（前年同期は3億9600万円の黒字）との計算になる。今期は過去最高業績の連続更新を見込むものの、最終利益の増益率は6％台と前期から鈍化する見込み。バリュエーション評価の切り上がった銘柄とあって、買い向かう姿勢は限られ、買い持ち高を圧縮する目的の売りが優勢となったようだ。

■ＪＶＣケンウ <6632> 　1,245円　(-178円、-12.5％)

　東証プライムの下落率4位。ＪＶＣケンウッド <6632> [東証Ｐ]が続急落。13日取引終了後、2030年満期ユーロ円建て転換社債型新株予約権付社債（CB）を発行し、約300億円（手取り金）を調達すると発表した。無線システムや海外OEM事業の拡大のためのM＆A資金などに充てる。将来的な株式価値の希薄化を懸念した売りが先行していた。これに伴う短期的な株式需給への影響を緩和するため、自社株買いの実施をあわせて発表した。取得上限は500万株（自己株式を除く発行済み株式総数の3.39％）、または50億円。期間は11月14日～12月23日。このうち、14日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）で351万3700株を取得した。

■センコーＨＤ <9069> 　1,760.5円　(-229円、-11.5％)

　東証プライムの下落率6位。センコーグループホールディングス <9069> [東証Ｐ]が6日続急落。13日取引終了後、26年3月期連結業績予想について売上高を9100億円から8980億円（前期比5.1％増）へ、営業利益を400億円から370億円（同5.9％増）へ下方修正すると発表した。足もとの実績や今後の見通しなどを踏まえた。人件費の上昇などが響く見込み。これを嫌気した売りが出ていた。

■楽天グループ <4755> 　951.9円　(-99.1円、-9.4％)

　楽天グループ <4755> [東証Ｐ]が急反落。13日取引終了後、第3四半期累計（1-9月）連結決算を発表。最終損益が1512億9400万円の赤字（前年同期1503億5800万円の赤字）で着地しており、これが売り材料視された。売上高は1兆7876億円（前年同期比10.5％増）、営業損益は13億4600万円の黒字（前年同期510億6600万円の赤字）だった。「楽天市場」を中心とするインターネットサービス部門、銀行やクレジットカードなどのフィンテック部門が伸長。モバイル部門も増収となり、セグメント損失は改善した。一方、最終損益段階では金融費用や法人所得税費用などが重荷となった。

■ジーテクト <5970> 　1,918円　(-137円、-6.7％)

　ジーテクト <5970> [東証Ｐ]が7日ぶりに急反落。同社は11月13日大引け後(17:00)に決算を発表、26年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比4.7％減の52.3億円に減った。併せて、通期の同利益を従来予想の170億円→149億円(前期は175億円)に12.4％下方修正し、減益率が3.0％減→15.0％減に拡大する見通しとなったことが嫌気されたようだ。

■オイシックス <3182> 　1,627円　(-108円、-6.2％)

　オイシックス・ラ・大地 <3182> [東証Ｐ]が続急落。同社は11月13日大引け後(15:30)に決算を発表、26年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比25.4％減の27.1億円に減ったことが嫌気されたようだ。

※14日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース