【北浜流一郎のズバリ株先見!】 ─ 波状物色される「食料品の消費税ゼロ」関連に照準!



「波状物色される『食料品の消費税ゼロ』関連を照準!」

●強すぎる市場、押し目買いで狙うべきは?

 さすがの高市銘柄も正直、いまは強すぎる。そのため、新値更新中の銘柄をガンガン攻めるというわけにはいかなくなっている。しかし、市場全体は強いので、有望銘柄は次々と高値をつけていく。かといって、それを単純に買うわけにはいかない。では、どうする?

 戦い方はある。新値を更新する銘柄でも、値動きを丁寧に見ていくと、一日の動きの中でも幾度か押し目があるのが普通だ。それを確認することができたら、そこからの戻りを狙えばよい。これは一日の値動き、つまり短期の対処法になるが、数日反落する銘柄はもっと数多くある。中長期投資ならば、それらを狙いたい。このやり方で成功する確率が高いのは、現在、 食料品の消費税ゼロ関連となるだろう。

 与野党が一致して食料品の消費税をゼロにしようとしているのだ。もちろん、ゼロにする必要はないと主張する政党もあるが、少なくとも2年間のゼロ化という方向性はすでに明確になっている。当然、実現すれば恩恵を受ける企業は数多くあるので、投資対象としては外せない。

●攻略対象のヒントは身近にある

 「ゼロ化」が実現するのは今秋あたり、いや、それより遅れる恐れもあるが、株式市場はそれまでの間、食料品の消費税ゼロ関連銘柄を波状攻撃的に買い進むだろう。なにしろ、食品株は誰もがその名を知る銘柄がほとんどだ。それだけに多くの投資家が投資しやすく、株価も上がりやすいと見てよい。

 そこで注目銘柄だが、我が家のダイニング横の食品庫や冷蔵庫、棚、さらにはテーブルの上などを見回し、その中から選びたい。

 まず、なんといっても欠かせないのが、カップヌードルでお馴染みの日清食品ホールディングス <2897> [東証P]になる。食品庫には必ず同社のカップヌードルを揃えている。続いて日清製粉グループ本社 <2002> [東証P]だ。我が家ではパスタは日清製粉に限るし、カレールーは昔からハウス食品グループ本社 <2810> [東証P]になる(時折、良品計画 <7453> [東証P]の無印良品のカレーも購入している)。

 NHKの連続テレビ小説「あんぱん」に登場したことで人気が高まったあんぱん。放送当時、山崎製パン <2212> [東証P]の株価も上昇したものの、ドラマが終わるとともに失速してしまった。だが、昨年11月頃から回復に転じている。私はいまも山崎のあんぱんと串だんごをよく食する。同様の方も多いと思われ、これまた株も期待が持てる。

 スナック菓子ならば、カルビー <2229> [東証P]となる。ポテトチップスをはじめ「じゃがりこ」、「フルグラ」、「かっぱえびせん」などは食べ始めたら止まらず、困ってしまうのだが、気が付くとまた食べている。同社の業績も回復に向かうと見てよく、株も緩やかに浮上を続ける確率が高いだろう。

 冬のいまでも週に一度は購入するのが、明治ホールディングス <2269> [東証P]の「スーパーカップ」だ。夏になると毎日のように食べることになる。同社製品ではヨーグルトもあり、私は健康によいからと毎日のように「ブルガリアヨーグルト」を食べさせられている。また、冷凍食品では、ニチレイ <2871> [東証P]や東洋水産 <2875> [東証P]など、各社のものが冷凍室にあれこれぎっしり詰まっている。

 調味料は、もちろんキッコーマン <2801> [東証P]の醤油になる。また、飲料で常備しているのが、カゴメ <2811> [東証P]のトマトジュースだ。株価の値動きは重いが、今後は少しスピードアップしそうだ。

 そうそう、忘れるところだった。私は魚が大好きなので、 水産最大手のマルハニチロ <1333> [東証P]も魅力的に見える。この銘柄もじっくりと取り組みたい。

 以上を総括すると、食料品の消費税ゼロ関連銘柄のヒントは自宅の台所に転がっている――こういうことになる。こんなに易しい投資法は他にない。

2026年2月13日 記

株探ニュース


本画面にて提供する情報について
本画面に掲載されている情報については、(株)ミンカブ・ジ・インフォノイドが配信業者です。
本サービスに関する著作権その他一切の知的財産権は、著作権を有する第三者に帰属します。情報についての、蓄積・編集加工・二次利用(第三者への提供等)・情報を閲覧している端末機以外への転載を禁じます。
提供する情報の内容に関しては万全を期していますが、その内容を保証するものではありません。当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社及び情報提供者は一切責任を負いかねます。
本サービスは、配信情報が適正である事を保証するものではありません。また、お客様は、本サービスを自らの判断と責任において利用するものとし、お客様もしくは第三者が本サービスに関する情報に基づいて判断された行動の結果、お客様または第三者が損害を被ることがあっても、各情報提供元に対して何ら請求、また苦情の申立てを行わないものとし、各情報提供元は一切の賠償の責を負わないものとします。
本サービスは予告なしに変更、停止または終了されることがあります。

本サービスを提供するのは金融商品取引業者である内藤証券株式会社 (加入協会:日本証券業協会 (一社)第二種金融商品取引業協会)(登録番号:近畿財務局長(金商)第24号)です。