前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

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■ＷＴＯＫＹＯ <9159> 　2,349円　(+400円、+20.5％) ストップ高

　Ｗ　ＴＯＫＹＯ <9159> [東証Ｇ]がストップ高。前週末取引終了後にＳＢＩホールディングス <8473> [東証Ｐ]との資本・業務提携を発表し、これを材料に急速人気化したが、時価総額60億円前後の超小型株で浮動株比率も低く、圧倒的な品薄感から31日もストップ高となった。今回の提携の背景には、東京ガールズコレクション（TGC）の発信力と、ＳＢＩのメディア関連事業における強みを掛け合わせることで、IP（知的財産）の価値創出に向けたシナジーを発揮する狙いがあり、ＳＢＩは一部既存株主から、発行済み株式数の2.18％に相当する6万株を取得する予定だ。一方、ＷＴＯＫＹＯの26年6月期は大幅増益見通しながら、PERは18倍前後とバリュエーションで割安感があるとはいえない。ただ、市場では「今後の業容拡大効果を考慮すると、足もとのPERを俎上に載せて論じてもあまり意味がなく、それよりは100億円未満の時価総額の修正余地に目が行く。仮に株価が倍化しても時価総額が200億円未満ということであれば全く驚きはない」（中堅証券ストラテジスト）という見方が示されていた。

■象印 <7965> 　1,666円　(+166円、+11.1％)

　東証プライムの上昇率トップ。象印マホービン <7965> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。同社は30日の取引終了後、26年11月期第1四半期（25年11月21日-26年2月20日）の連結決算を発表。売上高は前年同期比4.7％増の303億8400万円、営業利益は同28.3％増の43億3300万円、最終利益は同20.5％増の27億6000万円となった。大幅増益で、営業利益の通期計画に対する進捗率は約66％に上り、見直し買いが集まった。国内での販売が好調に推移したほか、円安による輸入コストの上昇を背景に価格転嫁を進めたことも、収益を押し上げる要因となった。

■千趣会 <8165> 　137円　(+11円、+8.7％)

　千趣会 <8165> [東証Ｓ]が急反発。30日の取引終了後、26年12月期の連結業績予想を修正したと発表した。最終利益予想を従来予想の1億円から13億5000万円（前期比65.7％減）に引き上げており、好感した買いが入った。通販事業における構造改革の一環として閉鎖した千葉コールセンターの土地及び建物を売却し、固定資産売却益12億5000万円を計上する。物件引き渡し日は4月17日を予定する。

■レッティ <7356> 　154円　(+11円、+7.7％)

　Ｒｅｔｔｙ <7356> [東証Ｇ]が続急伸。クチコミを特長とするグルメプラットフォームの運営を行っており、業績面は低調で株価も200円未満の低位に放置されているが、足もとで個人投資家の短期マネーなどの買いを引き寄せた。30日取引終了後、26年9月期業績予想の修正を発表、最終利益を従来予想の3200万円から1億2400万円（前期実績は1100万円の黒字）に大幅増額した。保有する有価証券の一部売却に伴う特別利益の計上によるもの。これを手掛かり材料に上値を見込んだ投資資金の攻勢を誘う格好となった。

■テクセンド <429A> 　2,946円　(+153円、+5.5％)

　東証プライムの上昇率2位。テクセンドフォトマスク <429A> [東証Ｐ]が続急伸。野村証券は30日、同社株のレーティングを3段階で最上位の「バイ」でカバレッジを開始した。目標株価は4000円とした。同社は、半導体製造の露光工程に使用されるガラス基板のフォトマスクを製造・販売し、外販フォトマスク市場でトップシェアを誇っている。同市場は外販比率の拡大に伴い、 半導体ウエハーより高い成長を見込んでいる。また、外販市場のなかでもグローバルで供給体制を持つ同社は需要を取り込みやすく市場をアウトパフォームする、とみている。

■カドカワ <9468> 　3,797円　(+159円、+4.4％)

　東証プライムの上昇率8位。ＫＡＤＯＫＡＷＡ <9468> [東証Ｐ]が大幅反発。30日の取引終了後、アクティビスト（物言う株主）として知られている香港のオアシス・マネジメント・カンパニーがカドカワの株式について、買い増しを続けていたことが明らかとなり、思惑視した買いが入ったようだ。同日に提出された変更報告書によると、オアシスの保有割合は11.85％から13.76％に上昇した。保有目的は「ポートフォリオ投資および重要提案行為」。報告義務発生日は23日となっている。

■ＵＡＣＪ <5741> 　2,307円　(+89円、+4.0％)

　ＵＡＣＪ <5741> [東証Ｐ]が大幅高で反発。そのほか、日本軽金属ホールディングス <5703> [東証Ｐ]が上伸となった。イランが中東最大のアルミニウム精錬所を攻撃したと28日に伝わった。これを受けてアルミニウムの供給不安が高まり、ロンドン金属取引所（LME）のアルミ先物相場に強い上昇圧力を掛けることとなった。30日の米株式市場ではアルミ精錬大手であるアルコア <AA> が買われ、前の日に比べ8％を超す上昇で取引を終了。31日の東京市場においてもアルミ相場高による収益拡大の思惑が関連株に広がる形となり、ＵＡＣＪと日軽金ＨＤへの物色意欲を高めて株価を押し上げた。

■山善 <8051> 　1,437円　(+54円、+3.9％)

　山善 <8051> [東証Ｐ]が大幅反発。機械商社で工作機械や物流機器の取り扱いで実績が高い。売上高の6割以上を占める生産財を中心に好調で業績押し上げに寄与している。経営効率化に向けた取り組みにも余念がなく利益率の改善も顕著だ。そうしたなか、30日取引終了後に26年3月期業績予想の修正を発表した。営業利益は従来予想の100億円から115億円（前期比21％増）に増額しており、これを評価する買いを呼び込んだ。PERやPBRなどバリュエーション面も割安で、配当利回りも3.7％前後と高いことで、水準訂正余地に着目した買いも根強い。

■テクマト <3762> 　1,779円　(+63円、+3.7％)

　テクマトリックス <3762> [東証Ｐ]が大幅反発。30日の取引終了後、米パラソフト社が開発したC言語／C＋＋言語対応テストツール「C／C＋＋testCT2025.2」の販売を始めると発表した。オープンソースによるユニットテストフレームワーク「GoogleTest」を機能安全開発で活用するためのユニットテストツールであり、収益貢献を期待した買いが入ったようだ。GoogleTestは自動車業界をはじめ多様な業界で採用が増えている一方、使用するユーザー自身がコストを払ってツール適格性評価を行う必要がある。販売するテストツールはコードカバレッジ計測やテスト管理・テストトレーサビリティー確保などの機能が付いており、機能安全規格への効率的な対応ができるという。

■デンソー <6902> 　1,947.5円　(+56.5円、+3.0％)

　デンソー <6902> [東証Ｐ]が反発。同社は31日午前11時30分ごろ、26～30年度を対象とした中期経営計画「CORE2030」を策定したと発表。連結売上収益目標を8兆円以上（26年3月期は7兆4200億円の見込み）としていることが買い手掛かりとなったようだ。30年までの5年間で研究開発に3兆7000億円、設備投資に2兆2000億円、IT・知財・人財などの価値創造基盤に7000億円を投入する計画。また、成長への投入と株主還元をあわせて8兆円以上を目指すとしている。

■滋賀銀 <8366> 　1,863円　(+40円、+2.2％)

　滋賀銀行 <8366> [東証Ｐ]が反発。銀行株のなかでも上昇が顕著となった。滋賀県地盤の同行に対しては、地銀を中心に投資するありあけキャピタル（東京都中央区）が5％超を保有する大株主に名を連ねるほか、政策保有株を多く保有する地銀として注目を集めている。前週末27日に名古屋銀行 <8522> [東証Ｐ]としずおかフィナンシャルグループ <5831> [東証Ｐ]が経営統合で基本合意したと発表し、地銀の再編機運の高まりが意識されるなかで、日銀が需給ギャップの再推計を発表したことにより、早期利上げ観測も一段と高まるようになった。地銀株に関しては、このところの国内金利の急上昇による保有債券の含み損を巡る懸念があって下押し圧力が高まっていたが、足もとでは金利の急上昇は一服している。更に31日の東京市場では、トランプ米大統領がイランに対する軍事作戦を終了する用意があると側近に伝えたと一部で報じられ日経平均株価が朝安後に切り返す流れとなった。全体相場を横目に滋賀銀に対しては再編機運の地銀の注目株としての物色意欲が顕在化する形となり、ショートカバーを誘発する形で株高に弾みをつけたようだ。

■ウイングアク <4432> 　2,595円　(+54円、+2.1％)

　ウイングアーク１ｓｔ <4432> [東証Ｐ]が反発。同社は31日、サイバートラスト <4498> [東証Ｇ]とeシールや電子署名などに代表されるトラストサービスの国内普及促進、及び人工知能（AI）時代に対応したデジタルトラスト基盤の構築に向けて協業することで合意したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。この協業により、商取引で発生する多様な帳票・文書のデジタル化において、その真正性を技術的に保証し、なりすましや改ざんを防止することで、AIによる自動解析やデータ処理の前提となる安全なデータ流通を確保。企業間取引の完全ペーパーレス化における法的信頼性と業務効率の両立を実現するとともに、グローバル基準に準拠したトラスト基盤の構築を通じ、AI時代に即した高度なデータ活用社会の実現につなげるとしている。

■オムロン <6645> 　4,432円　(+86円、+2.0％)

　オムロン <6645> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。30日取引終了後、デバイス＆モジュールソリューションズビジネス（電子部品事業）を米投資会社のカーライル・グループに譲渡すると発表した。子会社のオムロンデバイスに電子部品事業を承継させ、この新会社（譲渡事業価値810億円）の全株式をカーライルに売却する形で行う。株式譲渡実行日は10月1日。事業の選択と集中による今後の収益力向上への期待が高まったようだ。

■インソース <6200> 　699円　(+12円、+1.8％)

　インソース <6200> [東証Ｐ]が反発。30日取引終了後、グループ会社でDX教育事業を担うインソースデジタルアカデミーが東京都デジタルサービス局から「データ利活用の促進に向けたガイドライン研修支援等委託」を受託し、eラーニングコンテンツと普及啓発用ツール一式を制作したと発表した。この教材は行政運営に携わる職員一人ひとりがデータの重要性を再認識し、日常業務でデータに基づく政策立案や業務改善を円滑に推進できるよう支援するというもの。これが材料視されたようだ。

■富士フイルム <4901> 　2,966.5円　(+39円、+1.3％)

　富士フイルムホールディングス <4901> [東証Ｐ]が反発。30日取引終了後、自社株買いを実施すると発表した。取得上限は1300万株（自己株式を除く発行済み株式総数の1.1％）、または300億円。期間は4月1日～5月29日。これが好感された。なお、これにより取得した株式は6月30日付で消却する。

■邦ガス <9533> 　1,259円　(+15.5円、+1.3％)

　東邦ガス <9533> [東証Ｐ]が3日続伸。31日、4月1日付で実施する1対4の株式分割前のベースで、取得総数400万株（自己株式を除く発行済み株式総数の4.4％）、取得総額150億円を上限とする自社株買いの実施を発表。これを材料視した買いが入った。取得期間は4月1日から9月30日まで。あわせて同社は2026年度の事業計画も公表。エネルギー事業での都市ガス・LPG・電気合計の延べ契約件数を26年度は316万件（25年度見込みは312万件）、投融資額を870億円（同650億円）などとする計画を示している。

■王子ＨＤ <3861> 　847.3円　(+9円、+1.1％)

　王子ホールディングス <3861> [東証Ｐ]が反発。岡三証券は30日、同社株のレーティングを3段階で最上位の「強気」を継続するとともに、目標株価を970円から1020円に引き上げた。27年3月期は段ボール原紙などの値上げ効果が本格的に発現することが見込めることや、構造改革効果の顕在化やパルプ市況の回復も寄与するとみており、足もとのエネルギー価格の上昇をカバーすると予想している。同証券では26年3月期の予想連結営業利益を410億円（前期比39％減）としているが、27年3月期の同利益は581億円への回復を見込んでいる。

※31日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース