話題株ピックアップ【夕刊】（2）：アンリツ、西日本ＦＨ、ジーエヌアイ

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■アンリツ <6754> 　2,986.5円　 +248.5 円 (+9.1％)　　本日終値
　アンリツ<6754>は急反発。３１日の取引終了後、持ち分法適用会社の仏ＳｍａｒｔＶｉｓｅｒの株式を取得し８月に連結子会社化すると発表した。今回の連結子会社化を通じ、スマートフォン市場に加え、プライベートネットワークやミッションクリティカルネットワーク、自動車関連分野などさまざまな産業領域における事業機会の拡大が見込まれるとしており、好感した買いが集まった。なお、取得価額は非公開とした。ＳｍａｒｔＶｉｓｅｒはモバイルネットワーク及びデバイス向け評価ソフトウェアの開発・販売を手掛けている。今回の連結子会社化により、ＳｍａｒｔＶｉｓｅｒが保有する試験自動化・効率化に関する技術力と、アンリツの通信分野におけるテストソリューションを組み合わせた活用が可能になるという。

■西日本ＦＨ <7189> 　4,042円　 +336 円 (+9.1％)　　本日終値
　西日本フィナンシャルホールディングス<7189>は大幅高。３月３１日取引終了後、２６年３月期連結業績予想について純利益を３７０億円から４００億円（前の期比２９．１％増）へ上方修正すると発表した。配当予想も１１０円から１１８円（前の期７５円）に増額した。これを好感した買いが集まった。あわせて、２９年３月期を最終年度とする中期経営計画を発表。顧客視点のソリューション提供や地域振興への貢献、ＡＩ活用を含む経営基盤強化などを図り、最終年度に純利益６００億円の達成を目指す。株主還元については配当性向４０％程度を目安とし、機動的な自社株買いを実施する方針も示した。

■ジーエヌアイグループ <2160> 　3,200円　 +260 円 (+8.8％)　　本日終値
　ジーエヌアイグループ<2160>が３日ぶりに急反発。３月３１日の取引終了後、未定としていた２６年１２月期の業績予想について、売上高予想のみ開示した。今期の売上高は前期比１．２％増の２７１億５８００万円を見込む。売上高は前期に続き過去最高を更新する見通しで、成長を期待した買いが入ったようだ。規制当局の動向による影響を受けない既存事業について、一定の蓋然性をもって売上高の見積もりが可能となったという。製薬事業での新薬の発売時期やメドテック事業での新規ビジネスの開始時期による売り上げ寄与については、保守的な観点から予想に織り込んでいないとしている。

■りそなホールディングス <8308> 　1,869.5円　 +147 円 (+8.5％)　　本日終値
　31日に発表した「中計、28年3月期に純利益3900億円」が買い材料。
　中計､28年3月期に当期純利益3900億円を目標。総還元性向目標を「50％以上」とし、安定的かつ持続的な増配と機動的な自己株式取得を組み合わせた株主還元の拡充を図る。

■ＱＰＳホールディングス <464A> 　2,232円　 +169 円 (+8.2％)　　本日終値
　ＱＰＳホールディングス<464A>が後場に急伸。１日午後２時３０分、内閣府が発注する実証事業を落札したと発表。これを材料視した買いが入った。小型ＳＡＲ衛星コンステレーションの利用拡大に向けた２０２６年度の実証事業で、さまざまな省庁における将来的な実務利用に向けた評価や課題抽出などを目的とする。受注金額は３億７０００万円。納期は２７年３月としている。

■鶴見製作所 <6351> 　2,211円　 +158 円 (+7.7％)　　本日終値
　鶴見製作所<6351>が大幅高で４日ぶりに反発。３月３１日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、米国の投資顧問会社ダルトン・インベストメンツによる株式保有割合が１１．６７％から１２．６９％に上昇したことが判明したことを受けて、需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「株価が過小評価されており魅力的な投資機会であると考えて長期的に保有する」としており、また「コーポレートガバナンスや取締役会の構成、経営、事業、財務状況及び戦略に関して建設的な対話を求めていく可能性がある」としている。なお、報告義務発生日は３月２４日としている。

■レーザーテック <6920> 　35,350円　 +2,000 円 (+6.0％)　　本日終値
　31日に発表した「マスク欠陥検査装置の新製品」が買い材料。
　マスクショップおよびウェハファブの検査ニーズに対応する新製品、マスク欠陥検査装置「MATRICS X712シリーズ」を発表。266nmレーザーと専用アルゴリズムにより最短22分/マスクの高速検査を実現する。

■ソフトバンクグループ <9984> 　3,764円　 +209 円 (+5.9％)　　本日終値
　ソフトバンクグループ<9984>が３日ぶりに反発。前日の米国株市場では中東情勢の軍事衝突が収束するとの期待感から、これまで売り込まれてきたハイテクセクターを中心に買い戻され、特に半導体関連株へのショートカバーが目立った。その中でもソフトバンクＧ傘下のアーム・ホールディングス<ARM>は１０％超の上昇と値を飛ばしており、これが足もとでソフトバンクＧへの押し目買いを誘導する材料となった。ただ、買い一巡後はやや伸び悩み気味となった。前週末３月２７日現在で同社株の買い残が大幅に減少する一方、売り残が増加していることで信用倍率は７．３５倍まで低下しているが、現状では需給関係が改善しているというレベルには至らず、引き続き戻り売り圧力も意識されている。

■コロンビア・ワークス <146A> 　3,905円　 +195 円 (+5.3％)　　本日終値
　コロンビア・ワークス<146A>が３日ぶりに反発。３月３１日の取引終了後に、沖縄県の古宇利島で企画設計しているホテル開発事業について、工事に着工すると発表したことが好材料視された。同事業に関しては、保有していた対象土地を複数の投資家が出資する特別目的会社（ＳＰＣ）へ売却したうえで開発を進めており、同社及び同社グループは引き続きプロジェクトマネジメント、アセットマネジメント及びホテル運営機能を担当し企画・開発から運営まで継続的に関与する。６１室のリゾート型宿泊施設で、２８年４月の開業を予定しており、将来的な業績への貢献が期待されている。

■ソニーグループ <6758> 　3,372円　 +163 円 (+5.1％)　　本日終値
　ソニーグループ<6758>が大幅続伸。３月３１日の取引終了後に、子会社ソニーが中国のＴＣＬエレクトロニクス・ホールディングスと、ホームエンターテインメント領域における戦略的提携に関する確定契約を締結したと発表しており、これを好感した買いが入った。今回の提携により、ソニーがホームエンターテインメント事業を承継する完全子会社を設立したうえで、ＴＣＬが新会社株式の一部を引き受けることで、ＴＣＬが５１％、ソニーが４９％を出資する合弁会社とする。新会社は社名を「ＢＲＡＶＩＡ」とし、ソニーの一般消費者向けテレビ（ＢＲＡＶＩＡ）や業務用フラットパネルディスプレー、業務用ＬＥＤディスプレー、プロジェクター、ホームシアターシステムやコンポーネントオーディオなどの開発・設計、製造・販売・物流及び顧客サービスを含むソニーのホームエンターテインメント事業を承継する。

株探ニュース