【杉村富生の短期相場観測】 ─海外投資家が買う銘柄の3条件！

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「海外投資家が買う銘柄の3条件！」

●イラン戦争終結を先取りする動き！

　いや～、すごい相場である。売り方は壊滅状態じゃないか。4月16日の日経平均株価は1384円高の5万9518円（瞬間高値は5万9688円）と急騰した。一気に、新高値だ。3月31日には5万0558円のザラバ安値をつけている。わずか、2週間（立会日数12日）で9000円強の大幅高を演じたことになる。

　もちろん、この背景はイラン戦争の終結期待だが、同時に国際マネーが一斉にリスクオン姿勢に転じたのが大きい。海外投資家は3月第2週～第4週に、現物株を2兆5187億円売り越した。彼らは「日本が石油に弱い」と単純に判断したのだろう。しかし、4月第1週は1兆9149億円、第2週は1兆6418億円の買い越しだ。計3兆5567億円である。

　海外投資家（巨大ファンド）はトランプ政権の閣僚と親交があり、緊密に連絡を取り合っている。そもそも、ラトニック商務長官は証券会社の元経営者、ベッセント財務長官はヘッジファンド出身だ。ウォール街に友人・知己が多い。実際、彼は3月中旬には証券、銀行幹部との非公式会合において、「イラン戦争はすぐ終わる」と語った、とされている。

　まあ、自慢ではないが、イラン戦争については当コラムが3月末に、いち早く「戦争は終わる」と報じた。こちらはアメリカ大統領の「戦争権限法」（議会の承認のない戦争は60日が限度）を根拠にしたものだったが、ベッセント財務長官（IQに加え、EQがトップクラス）の場合はトランプ大統領の“心”を読んだものだろう。

　注：IQは知能指数だが、EQ（Emotional Intelligence Quotient）は人の心理を読む力、および思いやりの気持ちのこと。

　いずれにせよ、株式投資は正確な情報が“命”だ。それと、行動力、およびリスクを取る勇気と思う。海外投資家は一般にその両方を兼ね備えている。だからこそ、ドン安値が買える。3月中旬～下旬は多くの人達が「破滅だッ」と叫んでいた時期だ。確かに、そこを買うのは難しい。ただ、勝機は一瞬である。基本戦術は突っ込み買いの吹き値売りだろう。

●ひたすら“大物”を狙う！“小物”は？

　さて、この局面においての銘柄選別に際し、重要なポイントは流動性を重視すること、強い銘柄にマトを絞ること、値がさ株を攻めることに尽きる。国際マネーは資金が巨額なだけに、“大物”を狙う。それと、長期・順張りだ。ひたすら上昇トレンドの銘柄を追う。新高値銘柄を天井とは見ず、「ここから上げ本番」と判断する。

　“大物”とは時価総額、売買代金、単元株価ランキングの上位銘柄だ。ちなみに、アメリカ市場の時価総額（4月15日時点）は1京1695兆円、マグニフィセント・セブン（時価総額上位7社）の時価総額は3451兆円に膨らんでいる。なお、東証プライム市場（1571社）の時価総額は1288兆円だ。その3倍近くある。

　いやはや、スケールが違う。エヌビディア<NVDA>の時価総額は768兆円、アルファベット<GOOG>は同600兆円、アップル<AAPL>は同622兆円だ。時価総額が23.3兆円の日立製作所 <6501> [東証Ｐ]、11兆円の任天堂 <7974> [東証Ｐ]、9兆円の村田製作所 <6981> [東証Ｐ]が小型株に見える。

　世界的な企業と評価されているファナック <6954> [東証Ｐ]は6.1兆円、パナソニック　ホールディングス <6752> [東証Ｐ]は7.1兆円、富士通 <6702> [東証Ｐ]は6.5兆円にすぎない。持ち合いが崩れ、アクティビストは暗躍している。そこに、海外投資家の猛烈な買いだ。日銀のETF（上場投資信託）買いの効果もあろう。

　浮動玉が吸い上げられている。日本市場は値幅寄与が顕在化するタイミングを迎えているのではないか。ナスダック総合指数は12連騰（4月16日時点）だ。これまた、「終わり」ではなく、新たな「大相場のスタート」なのだろう。繰り返しになるが、イラン戦争は着地点が見えてきた。交渉決裂→急落の局面こそが突っ込み買いのチャンスとなろう。

　個人投資家好みの“小物”ではＩＮＴＬＯＯＰ <9556> [東証Ｇ]、インフロニア・ホールディングス <5076> [東証Ｐ]、大阪有機化学工業 <4187> [東証Ｐ]、湖北工業 <6524> [東証Ｓ]、ローツェ <6323> [東証Ｐ]、ナレルグループ <9163> [東証Ｇ]、ムニノバホールディングス <547A> [東証Ｐ]などに注目できる。

2026年4月17日　記

株探ニュース