OSG、今期経常を19%上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も15円増額


 OSG <6136> [東証P] が10月9日大引け後(15:30)に決算を発表。26年11月期第3四半期累計(25年12月-26年8月)の連結経常利益は前年同期比96.8%増の294億円に拡大した。
 併せて、通期の同利益を従来予想の320億円→380億円(前期は223億円)に18.8%上方修正し、増益率が43.2%増→70.0%増に拡大し、従来の4期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。

 会社側が発表した上方修正後の通期計画に基づいて、当社が試算した6-11月期(下期)の連結経常利益も従来予想の148億円→208億円(前年同期は124億円)に40.4%増額し、増益率が19.5%増→67.7%増に拡大する計算になる。

 業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の115円→130円(前期は88円)に増額修正した。

 直近3ヵ月の実績である6-8月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比2.4倍の123億円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の11.1%→23.2%に急上昇した。

株探ニュース

会社側からの【修正の理由】
 当第3四半期連結累計期間においては、主要市場における需要が総じて底堅く、特に航空・防衛関連、電子部品・半導体製造装置及びデータセンター向け、エネルギー関連並びに医療関連の需要が堅調に推移いたしました。これらの需要拡大に伴い、日本からの輸出販売が増加したことに加え、グループ会社の稼働率が向上し、売上高及び利益は当初計画を上回る水準で推移いたしました。また、原材料事業を営むグループ会社において、タングステン価格上昇前に調達した原材料在庫の使用が当初想定を上回って継続したことから、販売価格改定の効果が想定以上に収益性向上へ寄与したことに加え、過年度に課された米国関税に係る還付金の計上が利益増加要因となりました。第4四半期においては、原材料価格の動向や地政学的リスクなど先行き不透明な要因があるものの、第3四半期までの業績進捗及び足元の受注状況等を勘案すると、引き続き堅調な需要環境が継続することが見込まれます。これらの状況を踏まえ、売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益が前回公表予想を上回る見込みとなりましたので、通期業績予想を上記のとおり修正いたします。

 当社は、2026 年 11 月期より株主還元の充実を目的として、配当性向 45%または DOE(株主資本配当率)3.5%のいずれか高い水準を目安とする配当基準を採用し、安定的かつ継続的な利益還元を行うことを基本方針としております。今回の通期連結業績予想の修正を踏まえ、当該方針に基づき年間配当予想を見直した結果、期末配当予想を 15 円増額し、91 円に修正いたします。なお、年間配当予想は1株当たり 130 円となる予定です。但し、上記の予想は、発表日現在において入手可能な情報に基づいて作成したものであり、実際の業績等は今後の様々な要因によって異なる結果となる可能性があります。


本画面にて提供する情報について
本画面に掲載されている情報については、(株)ミンカブ・ジ・インフォノイドが配信業者です。
本サービスに関する著作権その他一切の知的財産権は、著作権を有する第三者に帰属します。情報についての、蓄積・編集加工・二次利用(第三者への提供等)・情報を閲覧している端末機以外への転載を禁じます。
提供する情報の内容に関しては万全を期していますが、その内容を保証するものではありません。当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社及び情報提供者は一切責任を負いかねます。
本サービスは、配信情報が適正である事を保証するものではありません。また、お客様は、本サービスを自らの判断と責任において利用するものとし、お客様もしくは第三者が本サービスに関する情報に基づいて判断された行動の結果、お客様または第三者が損害を被ることがあっても、各情報提供元に対して何ら請求、また苦情の申立てを行わないものとし、各情報提供元は一切の賠償の責を負わないものとします。
本サービスは予告なしに変更、停止または終了されることがあります。

本サービスを提供するのは金融商品取引業者である内藤証券株式会社 (加入協会:日本証券業協会 (一社)第二種金融商品取引業協会)(登録番号:近畿財務局長(金商)第24号)です。