前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―



■JX金属 <5016>  2,012.5円 (-133円、-6.2%)

 東証プライムの下落率5位。JX金属 <5016> [東証P]が6日続急落。エヌビディア <NVDA> のトップ解任劇を機にAI・半導体関連株への売り圧力が一段と顕在化し、ネオクラウド企業を含めデータセンターへの投資計画が想定通りに進まなくなるシナリオが徐々に意識されるようになった。設備投資意欲の後退による景気に対するネガティブな影響への連想も相まって、銅先物相場は急落。18日のロンドン金属取引所では3ヵ月物が一時6%安となった。銅相場安による収益悪化を警戒した売りが非鉄株にかさんだようだ。

■住友鉱 <5713>  6,055円 (-335円、-5.2%)

 東証プライムの下落率7位。住友金属鉱山 <5713> [東証P]が8日続急落。年初来安値を連日で更新した。今月10日に米連邦準備制度理事会(FRB)のウォラー理事が講演で、12月の米連邦公開市場委員会(FOMC)での0.5%の利上げの検討について言及したのを機に、米国の利上げ観測が一段と高まった。ウォラー理事は18日のCNBCでのインタビューでも0.5%の利上げの可能性について触れた。また、同日に公表された10月27~28日に開催されたFOMC議事要旨では12月会合での大幅利上げに関する言及があり、金利が付かない金の買い持ち高を圧縮する目的の売りが顕在化。ニューヨーク金先物は同日、下落率が3%を超す大幅安となった。これらを背景に金関連株の先安観が強まり、住友鉱への売り圧力が高まった。

■大崎電 <6644>  1,028円 (-43円、-4.0%)

 大崎電気工業 <6644> [東証P]が大幅安で5日続落。18日の取引終了後、ランサムウェアによるサイバー攻撃が確認されたことから、埼玉事業所及び関連生産拠点における生産関連システムを停止したと発表。スマートメーターなどの生産・出荷を中断しており、嫌気した売りが出た。再開の時期は未定で、データの外部流出した可能性などについては専門機関と調査を進めている。

■メタプラ <3350>  187円 (-7円、-3.6%)

 メタプラネット <3350> [東証S]が大幅安で7日続落。7月1日につけた安値(192円)を下回り、約4ヵ月半ぶりに年初来安値を更新した。足もと 仮想通貨(暗号資産)相場が低迷している。代表格のビットコインの価格は6万2000ドル前後と、9~10月ごろの8万ドル台から大きく水準を切り下げている。ここのところの米国をはじめとする世界的なハイテク株安のリスクオフムードが波及したもよう。仮想通貨に投資する「トレジャリー企業」には逆風であり、その一角に位置づけられる同社株は下値模索の展開を余儀なくされた。

■三協フロンテ <9639>  2,198円 (-68円、-3.0%)

 三協フロンテア <9639> [東証S]が大幅安で3日続落。18日の取引終了後に、会社側が10日に発表した自社株の処分による50万株の公募と最大7万5000株のオーバーアロットメントによる売り出しに関して、募集・売出価格が2186円に決定したと発表しており、これにサヤ寄せする格好となった。

■INPEX <1605>  3,360円 (-95円、-2.8%)

 INPEX <1605> [東証P]が下落。18日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の12月限が前日17日比2.75ドル安の1バレル=83.26ドルと下落。一時、81.97ドルと8月下旬以来の水準に値を下げた。米エネルギー情報局(EIA)が18日に発表した週間の米石油在庫統計で原油やガソリンなどの在庫が増加したことを受け、需給緩和が意識された。原油価格の下落を受け、INPEXなどは売りが優勢の展開となった。

※19日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース


本画面にて提供する情報について
本画面に掲載されている情報については、(株)ミンカブ・ジ・インフォノイドが配信業者です。
本サービスに関する著作権その他一切の知的財産権は、著作権を有する第三者に帰属します。情報についての、蓄積・編集加工・二次利用(第三者への提供等)・情報を閲覧している端末機以外への転載を禁じます。
提供する情報の内容に関しては万全を期していますが、その内容を保証するものではありません。当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社及び情報提供者は一切責任を負いかねます。
本サービスは、配信情報が適正である事を保証するものではありません。また、お客様は、本サービスを自らの判断と責任において利用するものとし、お客様もしくは第三者が本サービスに関する情報に基づいて判断された行動の結果、お客様または第三者が損害を被ることがあっても、各情報提供元に対して何ら請求、また苦情の申立てを行わないものとし、各情報提供元は一切の賠償の責を負わないものとします。
本サービスは予告なしに変更、停止または終了されることがあります。

本サービスを提供するのは金融商品取引業者である内藤証券株式会社 (加入協会:日本証券業協会 (一社)第二種金融商品取引業協会)(登録番号:近畿財務局長(金商)第24号)です。