「個人消費関連」が１５位、内需株優位の相場で円高恩恵も視野に＜注目テーマ＞

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　みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「個人消費関連」が１５位にランクインしている。

　ここにきて米国株市場は波乱の様相を強めており、前日はＮＹダウが１０００ドル近い下落となり、直近４営業日合計で下げ幅は２３００ドルあまりに達した。また、半導体などを含めハイテク株への売り圧力も強く、前日はナスダック総合株価指数の下落率がダウを上回った。中長期的にはともかくトランプ米政権の関税政策が足もとで米経済に悪影響を及ぼすとの見方が強まっている。また、トランプ大統領による行き過ぎた米国第一主義の追求が投資マネーに嫌気され、米国からの資金逃避の動きが顕著となっている。

　しかし東京市場ではこの流れを受け、トランプ政策の影響が及ばない内需株への資金シフトが観測される状況にある。小売りやサービス業など個人消費関連はその代表格といえる。物価高によって消費マインドの低下は否めないものの、一方で賃金上昇への期待が支えとなっているほか、消費関連の中でも生活防衛のテーマに乗る銘柄などが物色対象として浮上している。関連銘柄としては山崎製パン<2212.T>、エービーシー・マート<2670.T>、ビックカメラ<3048.T>、すかいらーくホールディングス<3197.T>などのほか、セリア<2782.T>、ワッツ<2735.T>、キャンドゥ<2698.T>といった１００円ショップ関連株にもマーケットの視線が向いている。

出所：MINKABU PRESS