明日の株式相場に向けて＝ＳＱ絡み、アドテスト一人舞台に思惑錯綜

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　きょう（９日）の東京株式市場は、日経平均株価が前営業日比１８４円安の４万３４５９円と４日ぶり反落。メジャーＳＱ算出を控えるなか、日経平均４万４０００円のコールが活況でこれまでマーケットでも話題となっていたが、きょうはそのフシとなる４万４０００円大台ラインを朝方取引開始後わずか５分後に難なくクリアした。ＳＱを前に勝負ありという格好となったのだが、売り方の撤退による踏み上げ相場の動きが一巡すると、日経平均は動きを一変させた。

　一時は５００円を超える上昇で４万４１８５円まで上値を伸ばしたものの、そこでにわかに夢から醒めたような状態となり、後場に入ると外国為替市場でドル安・円高に振れたことも手伝ってマイナス圏に沈むという荒れた値動きに。前週後半から週明けまでの３営業日で１７００円あまりも水準を切り上げ、騰落レシオ（日経２２５ベース・２５日移動平均）も１４７％まで上昇していたことを考えれば、ここはいったん手仕舞いの動きが出て当然とはいえるのだが、４万４０００円台まで一気に噴き上げた段階では、まさか終値で４万３７１４円の最高値を更新できずに、ほぼ安値引けとなる結末は想定しづらかった。くしくもモメンタム相場の見極めの難しさが色濃く映し出される格好となった。

　東京市場では石破首相の退陣表明を受けて週明けから買いが加速したが、次期総裁を決める総裁選がどうなるか、またその後の政権の枠組みがどうなるかが容易に見えず、むしろこれまでの「買うから上がる、上がるから買う」という需給オンリーの上昇トレンドにストップがかかる契機となった。きょうは朝方からアドバンテスト<6857.T>が突出した売買代金で大幅高となり上場来高値を更新し、日経平均を単独で押し上げるような格好となったが、「ディスコ<6146.T>やレーザーテック<6920.T>といった他の半導体主力株の動向をみる限り、アドテストだけ集中人気となることに違和感は拭えない」（中堅証券マーケットアナリスト）という指摘もあった。この４万４０００円をつけにいくプロセスで踏み上げを誘発する道具に使われた印象である。もちろん投資家心理の変化も影響した。騰落レシオなどのテクニカルだけでなく、日経平均のＰＥＲは１８倍台に突入したところで、さすがにバリュエーション面から今の株価上昇は蓋然的ではないという認識が広がったともいえる。

　前週末に開示された８月の米雇用統計が想定外に弱い内容であったことから、米景気減速への懸念が高まったが、これがもし米国株市場が従前と変わらず強気優勢の地合いであれば、利下げ期待を高めるとの見方でポジティブに捉えることも可能だったはず。同日のＮＹダウの値動きを見る限りそこまで強気には傾いていないということを証明した。これは目先最高値圏にあるナスダック総合株価指数も同様で、上値が徐々に重くなっており見た目ほどイケイケの状態ではなさそうだ。

　今週は１０日に８月の米生産者物価指数（ＰＰＩ）、１１日に８月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表を控えており、この内容と米株市場の反応が注目されるところ。ＣＰＩで言えば前年同月比で２．９％上昇、前月比で０．３％上昇（コア指数は３．１％上昇、０．３％上昇）がコンセンサスだが、「予想から大きく上振れても下振れても、マーケットには風向きが悪い」（ネット証券アナリスト）という声もある。つまり、大きく上振れた場合、今月のＦＯＭＣでの０．２５％の利下げはともかく、０．５％の線は当然消えることになり、年内あと２回のＦＯＭＣで連続利下げの思惑も後退する。他方、大きく下振れた場合は、今回０．５％の利下げが濃厚となるが、今度は米景気の急減速が警戒されるという構図だ。これまでの逆パターンで「悪いとこ取り」の相場になる可能性があり得るとの見方である。

　メジャーＳＱを巡る攻防が既に“戦い済んで日が暮れた”状態になったとしても、国内政局を巡るニュースヘッドラインと微妙な米経済を横にらみに今週はまだ波乱に身構える必要がありそうだ。強い株につくのが基本だが、当面下値に対しても抵抗力を発揮しやすいのは９月末に向けた権利取り絡みの銘柄であり、その観点で高配当利回り株はターゲットして有力。新家工業<7305.T>、西川ゴム工業<5161.T>、ＵＴグループ<2146.T>などはその候補となる。また、番外で１２月期決算企業ながら半導体関連復権の流れに乗りやすいＴＨＫ<6481.T>も合わせて注目しておきたい。株価位置的に７５日移動平均線をサポートラインに売り物をこなし値ごろ感もあり、何といっても６％強の高配当利回りは魅力といえる。

　あすのスケジュールでは、国内では特に目立ったイベントは見当たらないが、前場取引時間中に５年物国債の入札が行われる。海外では８月の中国消費者物価指数（ＣＰＩ）と８月の中国生産者物価指数（ＰＰＩ）が注目されるほか、中国国際サービス貿易交易会が１４日までの日程で開催される。一方、米国では８月の生産者物価指数（ＰＰＩ）にマーケットの関心が高く、このほか７月の米卸売在庫・売上高も開示される。また、米１０年物国債の入札も予定されている。（銀）

出所：MINKABU PRESS