１５日の株式相場見通し＝頑強な値動きか、米半導体株安は警戒材料

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　１５日の東京株式市場は強弱観対立のなかも日経平均はしっかりした値動きとなりそうだ。前日は先物を絡めた大口売りに抗えず、１２００円あまりの大幅安に見舞われたが、きょうは落ち着きを取り戻す公算が大きい。ただ、上値を積極的に買い進む動きも見込みにくく、４万６０００円台後半から４万７０００円大台近辺のもみ合いが予想される。前日の欧州株市場は独ＤＡＸや仏ＣＡＣ４０などが反落するなど総じて軟調だった。米中間の対立が引き続き警戒されるなか様子見ムードが強い。ただ、取引後半は各国の株価が総じて下げ渋る動きで、仏ＣＡＣ４０は引け際に前の日の終値とほぼ同水準まで戻す場面があった。政局混迷が懸念されるフランスでは、ここにきて内閣の存続が可能との見方が優勢となり過度な不安心理が後退した。一方、米国株市場ではＮＹダウが朝方は中国との貿易摩擦を懸念して安かったものの、その後は漸次戻り足に転じ、午後の取引では一貫してプラス圏で推移した。この日に行われたパウエルＦＲＢ議長の講演はＱＴ（量的引き締め）の終了が近いことを示唆するなどハト派寄りの内容となり、これが投資家のセンチメント改善につながっている。個別ではＪＰモルガン＜JPM＞など大手金融機関の好調な決算発表が相次ぎ、全体相場に追い風となった。ただ半導体関連は軟調で、エヌビディア＜NVDA＞が４．４％安と大きく値を下げたほか、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も反落。ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数も終始マイナス圏で推移した。東京市場では米半導体株安は警戒材料ながら、直近２営業日で日経平均が１７００円を超える下落をみせていることから、突っ込み警戒感からのリバウンドが視野に入る。一方、国内政局の不透明感が重荷となり、ニュースフローによって不安定な値動きとなるケースも考えられる。

　１４日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比２０２ドル８８セント高の４万６２７０ドル４６セントと続伸。ナスダック総合株価指数は同１７２．９１ポイント安の２万２５２１．７０だった。

　日程面では、きょうは２０年物国債の入札、８月の鉱工業生産指数（確報値）、９月の訪日外国人客数など。海外では９月の中国消費者物価指数（ＣＰＩ）、９月の中国卸売物価指数（ＰＰＩ）、８月のユーロ圏鉱工業生産指数、１０月のＮＹ連銀製造業景況指数、米地区連銀経済報告（ベージュブック）、Ｇ２０財務相・中央銀行総裁会議（～１６日）など。なお、ミランＦＲＢ理事の討論会参加やウォラーＦＲＢ理事の講演なども予定。

出所：MINKABU PRESS