１０日の株式相場見通し＝急反発、トランプ発言を受けた中東リスク後退で買い戻し

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　１０日の東京株式市場は大幅に買い優勢に傾き、日経平均株価は大きく切り返す公算が大きい。前日に日経平均は一時４０００円を上回る記録的な下落となり、その後は下げ渋ったものの終値で２９００円弱下落し５万２０００円台まで一気に水準を切り下げた。しかし、前日の米国時間になってからリスクオフの巻き戻しが入った。米株高と原油先物価格の時間外取引での反落を受け、東京市場でも空売りの買い戻しと値ごろ感からの押し目買いを誘導し全体相場を押し上げそうだ。日経平均は５万４０００円台まで浮上する可能性がある。前日の欧州株市場はほぼ全面安だった。欧州時間はリスク回避ムードに染まったアジア株市場の流れを引き継いだ。ドイツの主要株価指数であるＤＡＸは３日続落、昨年１１月中旬以来の安値水準に沈んだ。中東情勢の緊迫化が続くなか、原油高を背景にインフレ圧力が依然として株価の上値を押さえている。フランスのＣＡＣ４０も同じく３日続落となり、こちらは昨年９月末以来約４カ月半ぶりの安値で取引を終えている。米国株市場も朝方はＮＹダウが８００ドルを超える急落に見舞われたが、その後は下げ渋り、取引終盤に戻り足を強めプラス圏に浮上した。トランプ米大統領がイラン攻撃の終結が近いことを示唆、これが好感される形で景気敏感株やハイテク株など幅広い銘柄にショートカバーが入り指数を押し上げる格好となった。特に半導体関連の買い戻しが顕著で、サンディスク＜SNDK＞は１１％超と急伸をみせた。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も４％近い上昇で、前日の下げ分をほぼ取り返している。東京市場は米国株の戻りを受けて先物主導で急反発が想定される。もっとも、今週末のメジャーＳＱ算出をにらみ荒れた値動きが続きそうで、きょうも取引時間中の原油市況の動向などの影響を受ける可能性がある。

　９日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比２３９ドル２５セント高の４万７７４０ドル８０セントと３日ぶり反発。ナスダック総合株価指数は同３０８．２６ポイント高の２万２６９５．９４だった。

　日程面では、きょうは１月の家計調査、１０～１２月期の国内総生産（ＧＤＰ）の２次速報（＝確定値）、２月のマネーストック、２月の工作機械受注額（速報値）など。海外では１～２月の中国貿易統計、２月の米中古住宅販売件数、２月の全米自営業者連盟（ＮＦＩＢ）中小企業楽観度指数、米３年物国債の入札など。

出所：MINKABU PRESS