東京株式（大引け）＝５０円安と４日続落、原油先物底堅く後場に下げ転換

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　１７日の東京株式市場は前日の米原油先物相場の急落を受けた買いが一巡した後は中東リスクにらみの展開となった。アジア時間で原油先物が底堅さを示すなか、ＡＩや半導体関連株への売り圧力が次第に強まり、日経平均株価は後場に下げに転じた。

　大引けの日経平均株価は前営業日比５０円７６銭安の５万３７００円３９銭と４日続落。プライム市場の売買高概算は２１億５３６３万株、売買代金概算は６兆１３０２億円。値上がり銘柄数は１００７、対して値下がり銘柄数は５２４、変わらずは６０銘柄だった。

　アジア時間１７日の時間外取引で、米原油先物相場は再び上昇し、ＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物は一時１バレル＝９８ドル台に乗せた。イランを巡る軍事衝突が長期化するとの警戒感が続くなかで、一旦は和らいだ原油高懸念が再燃し、投資家心理を下向かせた。日経平均は一時２６０円を超す下げとなった。半導体や電線株などが下値を探る展開となり、株価指数を押し下げた。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は４日ぶりに反発。朝高後に伸び悩んだものの終始プラス圏を維持した。海運株や石油関連株の上げが目立った。

　朝方に日経平均は一時６００円を超す上昇となった。事実上の封鎖状態となっているホルムズ海峡をイランとインド、中国の船舶が通過することに関し、ベッセント米財務長官が「構わない」と１６日の米ＣＮＢＣのインタビューで述べた。これを受けてＷＴＩ期近物は一時１バレル＝９２ドル台まで急落。前日のニューヨーク市場で主要株価３指数が上昇し、朝方の日本株の支援材料となった。

　個別では売買代金トップとなったキオクシアホールディングス<285A.T>やフジクラ<5803.T>、古河電気工業<5801.T>が下値を探り、レーザーテック<6920.T>やディスコ<6146.T>が軟調。任天堂<7974.T>や三井金属<5706.T>が株価水準を切り下げたほか、コマツ<6301.T>やソニーグループ<6758.T>、ソフトバンクグループ<9984.T>が安く、古河機械金属<5715.T>や東洋エンジニアリング<6330.T>が売りを浴び、Ｌｉｎｋ－Ｕグループ<4446.T>やエンプラス<6961.T>、サムコ<6387.T>が急落した。

　半面、トヨタ自動車<7203.T>やＮＴＴ<9432.T>がしっかり。三井物産<8031.T>や第一三共<4568.T>、ニトリホールディングス<9843.T>が買われ、川崎汽船<9107.T>が急伸。村田製作所<6981.T>や太陽誘電<6976.T>が値を飛ばし、鉄建建設<1815.T>が堅調。ギフトホールディングス<9279.T>がストップ高に買われた。

出所：MINKABU PRESS