１８日の株式相場見通し＝大幅反発か、中東リスクへの不安心理後退で買い戻し

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　１８日の東京株式市場は主力株をはじめ幅広く買い戻され、日経平均株価は反発に転じる公算が大きい。前日は朝高後に値を消し、後場取引終盤に見切り売りが出て小幅ながら４日続落して取引を終えるという引け味の悪い展開だったが、きょうは朝方買いが先行した後も終日上昇基調を維持できるかどうかが注目される。トランプ米大統領がイランへの軍事攻撃を終了し、かなり近い将来に撤退すると発言したことが、空売り筋の買い戻しに火をつけるケースも考えられる。前日の欧州株市場ではほぼ全面高に近い様相で買われた。ドイツの主要株価指数であるＤＡＸやフランスのＣＡＣ４０、英国のＦＴＳＥ１００などいずれも続伸しており、目先的には底入れ期待が漂う。原油市況の動向に引き続き神経質ながら、この日は取引時間中に原油先物価格の上げ幅が縮小傾向となるのを横目にショートカバーが優勢だった。欧州株は後半に買いが厚くなったが、これは米国株市場が立ち上がり上値指向を強めたことが追い風となっている。米国株市場ではハイテク株や景気敏感株の一角が強さを示し、ＮＹダウは一時４００ドルを超える上昇をみせ、ナスダック総合株価指数も２００ポイント近く水準を切り上げる場面があった。インフレ圧力は依然として警戒されるなかも過度な不安心理は後退している。この日は米国家経済会議（ＮＥＣ）のハセット委員長が、タンカーがホルムズ海峡を通過し始めているとＣＮＢＣの番組内で言及、前日のベッセント財務長官も同様の認識を示していたこともあって、投資家のセンチメント改善に貢献した。東京市場では、その後にトランプ米大統領がイランからの撤退に言及していることから、これを背景にリスク回避売りの巻き戻しが入る可能性がある。もっとも、今週はＦＯＭＣや日銀金融政策決定会合をはじめ世界各国の中銀が政策金利を決定する「中銀ウィーク」でもあり、この結果を見極めたいとの思惑から買い一巡後の動きが注目される。

　１７日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比４６ドル８５セント高の４万６９９３ドル２６セントと続伸。ナスダック総合株価指数は同１０５．３５ポイント高の２万２４７９．５２だった。

　日程面では、きょうは２月の貿易統計、２月の訪日外国人客数など。３カ月物国庫短期証券の入札も予定されている。海外では、２月の米生産者物価指数（ＰＰＩ）、１月の米製造業受注のほか、ＦＯＭＣの結果発表とパウエルＦＲＢ議長の記者会見に注目度が高い。個別に、米半導体メモリー大手マイクロン・テクノロジー＜MU＞の決算発表にもマーケットの関心が向かいそうだ。なお、インドネシア市場は休場となる。

出所：MINKABU PRESS