東京株式（前引け）＝大幅続落、中東懸念で一時２６００円超の下落

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　２３日前引けの日経平均株価は前営業日比１７９０円３０銭安の５万１５８２円２３銭と大幅続落。前場のプライム市場の売買高概算は１３億２３０２万株、売買代金概算は４兆８４２億円。値上がり銘柄数は９１、対して値下がり銘柄数は１４７５、変わらずは２２銘柄だった。

　きょう前場の東京株式市場は主力株をはじめ幅広い銘柄にリスク回避目的の売りがかさみ、日経平均株価は続急落となり一時は２６００円あまりの下げで５万円トビ台まで売り込まれる場面があった。中東情勢が引き続き緊迫した状況にあり、原油価格の高騰などを背景に全体相場は下げ圧力が強い。前週末の欧州株市場が全面安商状となったほか、米国株市場でもＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに下落し、リスク許容度の低下した海外投資家の売りなどが噴出した。値下がり銘柄数はプライム市場の９３％を占めている。一方、売買代金は前引け時点で４兆円を上回るなど活況となっている。

　個別ではきょうも群を抜く売買代金をこなしているキオクシアホールディングス<285A.T>が下値模索の展開。フジクラ<5803.T>、古河電気工業<5801.T>なども売られた。アドバンテスト<6857.T>、ディスコ<6146.T>など半導体製造装置関連も大幅安。ソフトバンクグループ<9984.T>は下げ渋ってはいるものの軟調、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>などメガバンクへの売りも目立つ。三菱重工業<7011.T>が安く、三井金属<5706.T>も下落した。東洋エンジニアリング<6330.T>が急落となった。半面、第一三共<4568.T>が買い優勢、メイコー<6787.T>も上昇した。シード<7743.T>、ＫＡＤＯＫＡＷＡ<9468.T>、ＰＨＣホールディングス<6523.T>などは大幅高となった。

出所：MINKABU PRESS