来週の株式相場に向けて＝「脱中東」を探る局面か、ＡＩ・半導体“一極相場”再開の兆し

---

　１０日の日経平均株価は前日比１０２８円高と急伸し、一時５万７０００円台を回復する場面があった。この日は、ファーストリテイリング<9983.T>が１銘柄で日経平均株価を６５０円程度押し上げた。東京エレクトロン<8035.T>とフジクラ<5803.T>を加えた３銘柄で９００円を超す上昇となり、ＡＩ・半導体関連株を含めた一極集中相場だった。

　市場は、１１日に予定されている米国とイランの和平交渉を注視している。アナリストからは「ホルムズ海峡の開放は簡単に進みそうになく、原油相場は高止まりしそうだ。とはいえ、米国とイランが和平のテーブルに着く意味は大きい。当面はヘッドラインに一喜一憂する場面が続きそうだが、徐々に相場は脱中東に向かっているように見える」（アナリスト）という声が出ている。

　この流れが株式市場の上昇に結びついており、日経平均株価は下げ幅の３分の２戻しを達成し、２月２７日の最高値（５万８８５０円）にも接近する状況となっている。足もとではキオクシアホールディングス<285A.T>や古河電気工業<5801.T>の急騰が象徴するように、生成ＡＩの普及を背景にしたＡＩインフラ関連銘柄を買う動きが活発化している。一部のＡＩ・半導体関連株が相場を押し上げる格好でＮＴ倍率（日経平均株価をＴＯＰＩＸで割った数字）が拡大する局面が再現する可能性も出ている。

　そんななか、来週から米国は決算シーズンに突入する。特に、１５日にＡＳＭＬホールディング＜ASML＞、１６日に台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）＜TSM＞といった有力半導体関連企業の決算発表がある。月末にかけ日銀金融政策決定会合や米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）も予定されており、日米金融政策の動向も注視されそうだ。徐々に「脱中東」が進む状況も期待されるなか、まずは今晩発表される米３月消費者物価指数（ＣＰＩ）の結果が注視されている。

　上記以外の来週のスケジュールでは、海外では１３日に米３月中古住宅販売件数、１４日に米３月生産者物価（ＰＰＩ）、１５日に米４月ニューヨーク連銀製造業景気指数、ベージュブック（米地区連銀経済報告）、１６日に中国１～３月期ＧＤＰ、米３月鉱工業生産、米４月フィラデルフィア連銀製造業景況感指数が発表される。１４日にＩＭＦ世界経済見通しが発表される。１３日にゴールドマン＜GS＞、１４日にＪＰモルガン＜JPM＞、ジョンソン・エンド・ジョンソン＜JNJ＞、１５日にシティグループ＜C＞、バンク・オブ・アメリカ＜BAC＞、モルガン・スタンレー＜MS＞、１６日にネットフリックス＜NFLX＞が決算発表を行う。

　国内では１３日に３月マネーストック、１４日に２０年債入札、１５日に２月機械受注、３月訪日外客数が発表される。１３日に植田日銀総裁が信託大会で挨拶を行う。１３日にコスモス薬品<3349.T>、コーナン商事<7516.T>、１４日に東宝<9602.T>、高島屋<8233.T>、ベイカレント<6532.T>、１５日にヨシムラ・フード・ホールディングス<2884.T>、１７日にゲンダイエージェンシー<2411.T>が決算発表を行う。来週の日経平均株価の予想レンジは５万５８００～５万８２００円前後。（岡里英幸）

出所：MINKABU PRESS