１８日の株式相場見通し＝上値重い展開か、世界的な金利上昇を警戒

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　１８日の東京株式市場は日経平均株価が買い先行で始まるも上値は重そうだ。前週末に終値で１２００円あまりの急落に見舞われたが、きょうは目先値ごろ感からの買いが予想されるなか、６万１０００円台での往来を想定。前週末の欧州株市場は独ＤＡＸが２％安に売られたのをはじめ主要国の株価が総じて深押しを余儀なくされた。イラン情勢は依然として戦闘終結に向けた交渉が進展せず、原油市況の高騰などが投資家の気勢を削いでいる。米国株市場でもＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに１％を超える下げとなり、この日は半導体関連を中心にハイテクセクターへの利益確定売り圧力が顕在化したことで全体を押し下げた。フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）の下落率は取引終了時点で４％に達した。ＷＴＩ原油先物価格が終値で１バレル＝１０５ドルと急伸をみせ、インフレ警戒感が改めて浮上するなか、米長期金利の上昇に一段と弾みが付きセンチメントが低下した。ＦＲＢの新たな議長に選出されたウォーシュ氏はバランスシートの縮小を持論としており、マーケットも警戒している。世界的に長期金利の上昇傾向が鮮明で、金利の先高思惑から株式の相対的な割高感が以前にも増して意識される状況だ。東京市場でも国内金利の動向に神経質とならざるを得ない。前週末は新発１０年債利回りが２．７％台に突入、約２９年ぶりの高水準となった。今週２０日にはエヌビディア＜NVDA＞の決算発表を控え、様子見気分も台頭しやすい。

　１５日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比５３７ドル２９セント安の４万９５２６ドル１７セントと反落。ナスダック総合株価指数は同４１０．０８ポイント安の２万６２５５．１４だった。

　日程面では、きょうは５年物国債の入札、４月の投信概況など。海外では４月の中国７０都市の新築住宅価格動向、１～４月の中国固定資産投資・不動産投資・小売売上高・工業生産高、Ｇ７財務相・中央銀行総裁会議（～１９日）、５月のＮＡＨＢ住宅市場指数など。



出所：MINKABU PRESS