９日の株式相場見通し＝反発か、中東リスク懸念も米半導体株高受け買い戻し

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　９日の東京株式市場は日経平均株価が反発する公算が大きい。イランがホルムズ海峡で商船を攻撃したことに対し、米国が報復措置に踏み切るなど中東の地政学リスクが再燃している。トランプ米大統領は８日、戦闘終結に向けた覚書に基づくイランとの暫定的な停戦について「終わった」と述べたことが伝わった。これを受け、前日のＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物価格は一時１バレル＝７６ドル台まで水準を切り上げた。６月の米イラン覚書署名以降、７０ドルを割り込む場面もあったが、再び原油相場に上昇圧力が高まり始めてきた。

　同日の欧州株市場ではドイツのＤＡＸやフランスのＣＡＣ４０、英国のＦＴＳＥ１００がそろってマイナスに。続く米国株市場も寄り付きからリスク回避ムードの強い地合いとなった。しかし、ハイテク株への物色意欲は根強く、売り一巡後はＮＹダウが下げ渋り、ナスダック総合株価指数は小幅プラス圏に浮上。フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）は２％超高で着地した。アップル＜AAPL＞との間で半導体供給を巡る３００億ドルの契約を結んだことが明らかとなったブロードコム＜AVGO＞が大幅高となった。米半導体株高の流れを引き継ぎ、きょうの東京市場も主力の半導体関連株を中心に切り返しに転じる展開が予想される。日経平均は今週に入って３０００円近く値下がりしていただけに買い戻しの動きは強まりやすいだろう。一方、中東リスクの高まりは懸念材料であり、上値は重くなる可能性がある。

　８日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比５７６ドル７６セント安の５万２３４８ドル３９セントと続落。ナスダック総合株価指数は同５１．９６ポイント高の２万５８７０．６５だった。

　日程面では、きょうは６月のマネーストック、週間対外及び対内証券売買契約等の状況、６月の都心オフィス空室率、６月の工作機械受注、７月の日銀地域経済報告・さくらリポートのほか、５年国債入札など。海外では中国で６月の消費者物価指数、生産者物価指数が公表され、米新規失業保険申請件数、６月の米中古住宅販売件数、米３０年国債入札なども予定される。

出所：MINKABU PRESS