１３日の株式相場見通し＝強弱観対立も買い優勢か、２５日線を絡めた攻防に

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　１３日の東京株式市場は強弱観対立のなかもしぶとく買いが継続し、日経平均株価は３日続伸する可能性が高い。ここ日経平均のボラティリティが大きくなっており、前週前半は連日で１４００円以上の下落をみせるなど高値波乱含みの動きを強めたが、週後半は買い戻され２５日移動平均線を絡めた攻防が続いている。今週も大勢トレンドを見極めるうえで、同移動平均線を巡る値動きが意識されそうだ。

　前週末は欧州株市場が高安まちまちの展開だった。ドイツの主要株価指数であるＤＡＸは反落。中東情勢に再び不透明感が強まるなか、ポジション調整の売りが優勢だった。半導体セクターはインフォニオンテクノロジーズが下げるなど依然として不安定な動き。ただ、フランスのＣＡＣ４０は小幅ながら続伸して引けるなどリスクオフに傾いたムードはない。欧州主要６００社で構成されるストックス・ヨーロッパ６００指数はほぼ横ばいで引けたことからも強弱拮抗の地合いを物語っている。

　また、米国株市場ではＮＹダウが続伸、５万２０００ドル台で頑強な値動きを維持した。この日の最大の話題は韓国のＳＫハイニックス＜SKHY＞のＡＤＲ上場で、初値が公開価格を１４％上回ったことで投資家のセンチメントを支えた。ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数も３日続伸と強さを発揮し、３陽連を形成するなど根強い買いニーズを反映している。もっとも半導体関連は高安入り乱れる状態でエヌビディア＜NVDA＞が４％高と買われる一方、インテル＜INTC＞やマイクロン・テクノロジー＜MU＞が下落するなどはっきりしない。フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は前の日の終値とほぼ変わらずの水準で着地している。今週は米国で６月の消費者物価指数（ＣＰＩ）やウォーシュＦＲＢ議長の議会証言などが予定されるほか、台湾のＴＳＭＣ＜TSM＞の決算発表などもあり、東京市場もこうしたスケジュールを横にらみに方向感の見えにくい展開が続きそうだ。

　１０日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１４９ドル６０セント高の５万２６３７ドル０１セントと続伸。ナスダック総合株価指数は同７４．７１ポイント高の２万６２８１．６０だった。

　日程面では、きょうは国内では６月の投信概況が開示される。海外では、６月の米財政収支のほか、ボウマンＦＲＢ副議長やウォラーＦＲＢ理事の講演が予定されている。

出所：MINKABU PRESS