日本取引所、新基準のＴＯＰＩＸ「移行措置銘柄」は６８３銘柄に◇

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　日本取引所グループ<8697.T>は７日の取引終了後、新基準のＴＯＰＩＸの構成銘柄を発表した。スタンダード市場やグロース市場からの追加銘柄が３５銘柄となったのに対し、段階的ウエイトの低減が実施される「移行措置銘柄」は６８３銘柄に上った。移行措置銘柄は四半期ごとに８段階でウエイトが低減され、２０２８年７月末に除外となる。ただし２７年１０月の再評価で基準を満たす銘柄については、段階的ウエイトの低減を停止する。主な移行措置銘柄は以下の通り。

　極洋<1301.T>、タマホーム<1419.T>、Ｋ＆Ｏエナジーグループ<1663.T>、不動テトラ<1813.T>、ＤＭ三井製糖<2109.T>、パソナグループ<2168.T>、ライフドリンク　カンパニー<2585.T>、Ｊ－オイルミルズ<2613.T>、アスクル<2678.T>、ユーグレナ<2931.T>、トレジャー・ファクトリー<3093.T>、エターナルホスピタリティグループ<3193.T>、グリーホールディングス<3632.T>、ＫＬａｂ<3656.T>、コロプラ<3668.T>、フィックスターズ<3687.T>、セック<3741.T>、ｇｕｍｉ<3903.T>、第一稀元素化学工業<4082.T>、戸田工業<4100.T>、ＪＣＲファーマ<4552.T>、ウェザーニューズ<4825.T>、東邦亜鉛<5707.T>、平河ヒューテック<5821.T>、Ｊａｐａｎ　Ｅｙｅｗｅａｒ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ<5889.T>、三協立山<5932.T>、弁護士ドットコム<6027.T>、ＫｅｅＰｅｒ技研<6036.T>、タツモ＜6266.T＞、井関農機＜6310.T＞、サムコ＜6387.T＞、ＪＵＫＩ<6440.T>、フォスター電機<6794.T>、ワタミ<7522.T>、ブイ・テクノロジー<7717.T>、ＮＩＳＳＨＡ<7915.T>、河合楽器製作所<7952.T>、ＧＳＩクレオス<8101.T>、ＡＺ－ＣＯＭ丸和ホールディングス<9090.T>、ブックオフグループホールディングス<9278.T>、朝日放送グループホールディングス<9405.T>、テレビ東京ホールディングス<9413.T>、沖縄電力<9511.T>、レノバ<9519.T>、セントラル警備保障<9740.T>、松屋フーズホールディングス<9887.T>、フィットイージー<212A.T>、オリオンビール<409A.T>。

（注）タイトル末尾の「◇」は本文中に複数の銘柄を含む記事を表しています。

出所：MINKABU PRESS